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===================================== 〔語彙分解〕的な部分一致の検索結果は以下の通りです。 ・ ー ： [ちょうおん] (n) long vowel mark (usually only used in katakana)
オンキヨー株式会社（）は日本の音響機器メーカーである。多くの場合「オンキョー」と発声されるが、社名表記は「ヨ」が大文字である〔同社の他に社名表記で拗音を小書きしない例は、キユーピー、シヤチハタ、キヤノン、ジヤトコ（旧・ジャトコ）、マルキユーなどがある。なお、この表記は「拗音に用いる『や,ゆ,よ』は、なるべく小書きにする」としか定めていない現代仮名遣いには反していない。〕。 本社を大阪市中央区北浜2丁目2番22号に、東京オフィスを東京都中央区八重洲二丁目3番12号に置く。なお同社の定款上本店所在地は、かつて本社があり移転後も一部業務拠点が残る大阪府寝屋川市日新町2番1号である。 == 沿革 == 1946年（昭和21年）9月17日、大阪電気音響社として設立、翌1947年（昭和22年）に大阪音響に社名変更。コーン紙まで内作した自社製スピーカーを搭載したラジオを発売。他例は日本国内では三菱電機のダイヤトーンのみである。このラジオは高価格ながらヒット商品になり、余勢を駆ってオーディオ機器やテレビ受像機の製造販売にも進出した。 1957年（昭和32年）に、総合電機メーカー化を目指す東京芝浦電気（現・東芝）の資本参加を受け入れ、同じくラジオ・テレビメーカーだった山中電機（テレビアン）、七欧電機（ナナオラ）と共に東芝グループ入りした。その後のオーディオブームでも一翼を担い、輸出でも盛業を極めた。 映画「ゴジラ」(1954)の劇中でもラジオに「オンキヨー」のプラークが見られる。 1971年（昭和46年）、社名を商標のオンキヨー(ONKYO)へ統一。 急速なデジタル化の進展とバブル崩壊で赤字化した1993年（平成5年）には、東芝が保有全株式を大朏直人（おおつき なおと、現名誉会長）個人に売却して資本関係を解消した。なお、製品供給関係は継続している。また東芝は1990年代に入って間もなく「Aurex」ブランドのオーディオ生産から一時撤退した〔その後、2016年3月より東芝の子会社の東芝エルイートレーディングから発売されているプレミアム・ゼネラルオーディオのブランドとして26年ぶりのブランド復活を果たすこととなった。〕ため、オンキヨー製品は東芝ストアーにも供給されている。 1980年（昭和55年）以降、手掛けてきたコンポーネントの商品名 「RADIAN」「ZACCS」「INTEGRA」「LIVERPOOL」「ESSAY」他。業務用音響機器向けに「D'ZAC」。「D'ZAC」はコジマ電気向けにカラーテレビのブランドにしていた時期もあった。 1998年（平成10年）長期に続く赤字の影響で主要工場および1972年より本社であった寝屋川市の日新町と香里園の敷地を、技術センター等の一部施設を残し大幅に縮小。跡地には郊外型ショッピングモールのアル・プラザ香里園が開業する。 2007年（平成19年）、かねてからの友好関係にあり、大朏家の出資していたテクノエイトを株式交換により完全子会社とした〔株式交換によるテクノエイト株式会社の完全子会社化に関するお知らせ 〕が、2009年（平成21年）保有全株式をトヨタグループに譲渡した〔子会社の異動（譲渡）に関するお知らせ 〕。 2008年（平成20年）9月1日付けでPCメーカーのソーテックを吸収合併した。それ以前のソーテック製PCとは異なり、日本国内組み立てを売りにし、オンキヨーの強みを活かした品質とオーディオ性能の高いPCを発売している。2009年（平成21年）9月にソーテックブランドに加えてオンキヨーブランドのPCを投入すると発表。その時点では、両ブランドの区別は明確に決まっておらず、ソーテック・オンキヨーの両ブランドのPCを当面並行して販売するとしていた。しかし、2010年（平成22年）にソーテックブランドは廃止され、現在ではオンキヨーブランドのPCのみ販売されている。2009年（平成21年）12月には主にノートパソコンを手がける工人舎との協業が発表され、工人舎製のPCを改良したものをオンキョーブランドで発売することとなった〔個性的な高付加価値製品パーソナルモバイル 「ONKYO」ブランドにて3シリーズを展開 ONKYO PRESS RELEASE 2009年12月10日〕〔 ONKYO PRESS RELEASE 2009年12月10日〕。 2010年（平成22年）1月、大手EMS企業である台湾のインベンテック社と資本・業務提携を行う。 2010年（平成22年）10月1日に、単独株式移転を行い、同名の持株会社・オンキヨー株式会社を新規上場し、その完全子会社となり、12月1日に傘下企業の商号変更・事業分社化を行った。なお、1946年（昭和21年）から存続した中核事業会社としてのオンキヨーは「オンキヨーサウンド&ビジョン株式会社」と商号を変更している。 2012年（平成24年）1月、オンキヨーは自社のパソコン販売において、量販店向けのみ「一時的に休止」するという方針を公表した。パソコンの生産は引き続き行い、Web直販と企業向け販売に特化するとしている。一部報道により「パソコン事業から撤退する」とされたが、撤退はしない〔オンキヨー、量販店向けのパソコン販売を休止 〕。 2012年（平成24年）1月、世界的に有名なギターメーカーであるギブソン社が資本参加、第2位の株主となる。 同月オンキヨーはティアックとの間で資本業務提携を結ぶと発表した。オンキヨーはティアック株式の10%を取得し、第2位株主となり、ティアックもオンキヨー株式の9.42%を取得。オンキヨーは、ティアックに取締役1名を派遣する（2014年6月までに双方の持株比率は1%に低下）。 2012年（平成24年）7月、オンキヨーサウンド&ビジョン株式会社（持株会社体制移行前のオンキヨー株式会社）は、設計・技術業務を新設分割により設立したデジタル・アコースティック株式会社（現・オンキヨー&パイオニアテクノロジー株式会社）に承継した上で、オンキョー株式会社に吸収合併され解散した。 2014年（平成26年）6月24日、オンキヨーはパイオニアの子会社であるパイオニアホームエレクトロニクスの株式の一部を中国・香港の投資ファンドであるベアリング・プライベート・エクイティ・アジアと共に買収することで基本合意したと発表した〔パイオニアがＡＶ機器事業を売却、オンキヨーと共同運営へ ロイター - Yahoo!ニュース 2014年6月24日〕が、9月中旬に一転してこれを白紙撤回。11月7日に経営統合の形態を変更することを発表した。パイオニアのヘッドホン事業を吸収分割によりパイオニアホームエレクトロニクスに承継した上で、当社が第三者割当により発行する株式（総議決権数の14.95%）をパイオニアが引き受けると同時に、パイオニアが保有するパイオニアホームエレクトロニクスの全株式を譲受。さらに当社のAV事業を吸収分割により承継させ、両社のホームAV事業を統合することとなった〔パイオニア株式会社との資本業務提携契約の締結、第三者割当による新株式の発行、主要株主の異動、特定子会社の異動、および当社ＡＶ事業分割に関するお知らせ - オンキヨー 2014年11月7日。〕。 2015年（平成27年）3月2日、パイオニアのホームAV事業、電話機事業およびヘッドホン事業のオンキヨーへの譲渡が完了。パイオニアホームエレクトロニクスは、国内販売ほかの一部事業を他の子会社に事業譲渡した上、オンキヨー&パイオニア株式会社に商号変更した〔オンキヨー株式会社の新株式引受、ホームＡＶ事業等の譲渡完了に関するお知らせ （報道資料 2015年3月2日） - パイオニア 2015年3月2日閲覧。〕〔パイオニア株式会社からの事業取得に関するお知せ（子会社の異動を伴う株式取得 および海外事業の取得 ） - オンキヨー 2015年3月2日閲覧。〕〔AV事業統合で“オンキヨー&パイオニア株式会社”誕生。ブランドは継承 〕。これに伴い、販売を手がけるオンキヨーマーケティングジャパンはオンキヨー&パイオニアマーケティングジャパンに、オンキヨーエンターテイメントテクノロジーはオンキヨー&パイオニアイノベーションズに、デジタル・アコースティックはオンキヨー&パイオニアテクノロジーに、それぞれ商号変更された。同年7月1日には、当社のAV事業をオンキヨー&パイオニアへ吸収分割している〔当社子会社への会社分割（吸収分割）に関するお知らせ - オンキヨー 2015年5月27日。〕。 2015年（平成27年）11月24日、河合楽器製作所と資本業務提携を行い、同社が主要株主となった〔株式会社河合楽器製作所との資本業務提携契約の締結および第三者割当による新株式発行の払込完了ならびに主要株主の異動に関するお知らせ - オンキヨー 2015年11月24日。〕。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「オンキヨー」の詳細全文を読む 英語版ウィキペディアに対照対訳語「 Onkyo 」があります。 スポンサード リンク
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