翻訳と辞書
Words near each other
・ 旅客上屋
・ 旅客事業
・ 旅客列車
・ 旅客営業取扱基準規程
・ 旅客営業取扱細則
・ 旅客営業規則
・ 旅客案内情報処理装置
・ 旅客機
・ 旅客機のコックピット
・ 旅客機の一覧
旅客機の操縦
・ 旅客機の構造
・ 旅客機一覧
・ 旅客自動車運送事業
・ 旅客船
・ 旅客車
・ 旅客輸送
・ 旅客運転
・ 旅客運送
・ 旅客鉄道株式会社及び日本貨物鉄道株式会社に関する法律


Dictionary Lists
翻訳と辞書 辞書検索 [ 開発暫定版 ]
スポンサード リンク

旅客機の操縦 : ミニ英和和英辞書
旅客機の操縦[りょかくき, りょかっき]
=====================================
〔語彙分解〕的な部分一致の検索結果は以下の通りです。

: [たび]
  1. (n,vs) travel 2. trip 3. journey 
旅客 : [りょかく, りょきゃく]
 (n) passenger (transport)
旅客機 : [りょかくき, りょかっき]
 (n) passenger plane
: [きゃく]
 【名詞】 1. guest 2. customer 
: [き, はた]
 (n) loom
: [みさお]
 【名詞】 1. chastity 2. fidelity 3. honour 4. honor 5. faith 
操縦 : [そうじゅう]
  1. (n,vs) (1) flying (a plane) 2. (2) management 3. handling 4. control 5. manipulation 
: [たて]
 【名詞】 1. length 2. height 

旅客機の操縦 ( リダイレクト:旅客機のコックピット ) : ウィキペディア日本語版
旅客機のコックピット[りょかくきのこっくぴっと]

旅客機のコックピットとは、旅客機の操縦室のことである。
操縦室で操縦などの機械操作を行う乗務員のことは運航乗務員やコックピットクルーと呼ばれる。21世紀現在では、電子化された航法装置や通信装置、エンジン制御などのアビオニクスと呼ばれる航空機に搭載されている電子機器がコンピュータによって高機能化されたことにより、定常的な操作の多くが人手を介さずに自動的に制御されるようになり、計器表示も多機能ディスプレイによるグラスコックピット化されている。こういったことから、小人数の運航乗務員で操縦・運航できるようになっている。
== コックピットの歴史 ==
第二次世界大戦後すぐの旅客機は戦中の爆撃機に準じたコクピットを持ち、コクピットクルーは機長副操縦士航空機関士航空通信士航空士の5人だった。このうち音声無線機の全面的な導入〔それまではモールス符号を用いた無線電信が使われていたので符号を理解出来る電信技手が必要だった〕などで航空通信士が、航空保安無線施設と航法装置の進歩で航空士が必ずしも必要ではなくなり、ボーイング727の時代には機長副操縦士航空機関士の3人体制で運航される時代となった。一方、単通路のナローボディ機では1960年代半ばから後半に初飛行したダグラス・エアクラフト社のDC-9ボーイング社のB-737では航空機関士を廃して機長と副操縦士という2人の操縦士だけで運航するようになった。
それからしばらくは大型機は3人乗務、小型機は2人乗務という時代が続いたが、コンピュータなどの発達によって、1970年代後半の同時期に開発が開始されたボーイング757/767エアバスA310では、システムの監視をコンピュータが行うようになりワイドボディ機としてはじめて航空機関士を廃した2人乗務とした〔初飛行はボーイング767が先。〕。また、これらの機種ではメーター式の多数の計器から読み取っていた情報を、コンピュータによって見やすく整理されたかたちで画面上に適宜表示するように改善したグラスコックピットが採用された。これ以降ボーイングとエアバスが開発した旅客機はすべて2人乗務のグラスコックピット機となっており、時期の差こそあれ他メーカーも同様である〔日本では2009年までに旧式の3人体制機が終了したため、国内の民間旅客機から航空機関士が姿を消した。〕。世界的に見れば、現在でも旧式の旅客機を運航する航空会社は、2人の操縦士に航空機関士、さらには航空通信士なども加えた3人、4人、またはそれ以上の乗務員を必要とする機種が空を飛んでいる。その後、旅客機の新機種では、表示装置がCRTから液晶ディスプレイへ変わるなど進歩している。

抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア(Wikipedia)
ウィキペディアで「旅客機のコックピット」の詳細全文を読む




スポンサード リンク
翻訳と辞書 : 翻訳のためのインターネットリソース

Copyright(C) kotoba.ne.jp 1997-2016. All Rights Reserved.