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ウインストン・チャーチル : ウィキペディア日本語版
ウィンストン・チャーチル

ウィンストン・レナード・スペンサー=チャーチル(, 、1874年11月30日 - 1965年1月24日)は、イギリス政治家軍人作家
==概略==
サンドハースト王立陸軍士官学校で軽騎兵連隊に所属し、第二次キューバ独立戦争を観戦し、イギリス領インドパシュトゥーン人反乱鎮圧戦、スーダン侵攻、第二次ボーア戦争に従軍した。1900年のイギリス総選挙にオールダム選挙区から保守党候補として初当選。しかしジョゼフ・チェンバレン保護貿易論を主張すると、自由貿易主義者として反発し保守党から自由党へ移籍した。ヘンリー・キャンベル=バナマン自由党政権が発足すると、植民地省政務次官としてイギリスに併合されたボーア人融和政策や中国人奴隷問題の処理など英領南アフリカ問題に取り組んだ。アスキス内閣では通商大臣・内務大臣に就任し、ロイド・ジョージとともに急進派として失業保険制度など社会改良政策に尽力したが暴動やストライキ運動に直面し社会主義への敵意を強めた。
ドイツとの建艦競争が激化する中、海軍大臣に就任。第一次世界大戦時には海軍大臣、軍需大臣として戦争を指導した。しかしアントワープ防衛やガリポリ上陸作戦で惨敗を喫し、辞任した。しかしロイド・ジョージ内閣で軍需大臣として再入閣。戦後は戦争大臣と航空大臣に就任し、ロシア革命を阻止すべく反共産主義戦争を主導し、赤軍のポーランド侵攻は撃退した。だが、首相は干渉戦争を快く思わず、植民地大臣への転任を命じられ、イギリス委任統治領イラクパレスチナ政策、ユダヤ人のパレスチナ移民を推し進めた。マクドナルド内閣に反社会主義の立場から自由党を離党し、保守党へ復党した。スタンリー・ボールドウィン内閣では財務大臣を務め、新興国アメリカ日本の勃興でイギリス貿易が弱体化する中、金本位制復帰を行ったが失敗し、労働党政権となった。
1930年代には停滞したが、インド自治政策やドイツナチ党への融和政策に反対した。第二次世界大戦を機にチャーチルは海軍大臣として閣僚に復帰したが、北欧戦で惨敗。しかしこの惨敗の責任はチェンバレン首相に帰せられ、1940年に後任として首相職に就き、1945年まで戦争を主導した。西方電撃戦ギリシャ・イタリア戦争北アフリカ戦線でドイツ軍に敗北するが、バトル・オブ・ブリテンでは撃退に成功した。独ソ戦開始のためソ連と協力し、またアメリカとも同盟関係となった。
しかし1941年12月以降の日本軍参戦後に、東方植民地である香港シンガポールをはじめとするマレー半島一帯のイギリス軍の相次ぐ陥落やインド洋からの放逐などの失態を犯した上に、ドイツ軍によるトブルク陥落でイギリスの威信が傷付き、何とかイギリスの植民地として残っていたインドやエジプトでの反英闘争激化を招いた。
1944年6月にノルマンディー上陸作戦で攻勢に転じたものの、1945年5月にドイツが降伏すると労働党が挙国一致内閣を解消し、総選挙で保守党は惨敗した。第二次世界大戦で戦勝国の地位を獲得した中、チャーチルは野党党首に落ちたものの冷戦下で独自の反共外交を行い、ヨーロッパ合衆国構想などを推し進めた。イギリスはアメリカソ連に並ぶ戦勝国の地位を得たが、大戦終結後に労働党政権がインド等の植民地を手放していくことを帝国主義の立場から批判し、植民地独立の阻止に力を注いだが、大英帝国は植民地のほぼ全てを失うこととなり、世界一の植民地大国の座を失って米ソの後塵を拝する国に転落した。
1951年に再び首相を務め、米ソに次ぐ原爆保有を実現し、東南アジア条約機構(SEATO)参加など反共政策も進めた。1953年ノーベル文学賞受賞。1955年アンソニー・イーデンに首相職を譲って政界から退いた。

抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア(Wikipedia)
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英語版ウィキペディアに対照対訳語「 Winston Churchill 」があります。



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