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ケインズ経済学[けいんずけいざいがく]
ケインズ経済学（ケインズけいざいがく、英: Keynesian economics）とは、ジョン・メイナード・ケインズの著書『雇用・利子および貨幣の一般理論』（1936年）を出発点に中心に展開された経済学（マクロ経済学）のこと。
== 概要 ==
ケインズ経済学の根幹を成しているのは、有効需要の原理である。この原理は、古典派経済学のセイの法則と相対するもので、「供給量が需要量（投資および消費）によって制約される」というものである。これは、有効需要によって決まる現実のGDPは古典派が唯一可能とした完全雇用における均衡GDPを下回って均衡する不完全雇用を伴う均衡の可能性を認めたものである〔ひとたび有効需要の原理を受け入れると消費性向と投資量（貨幣供給量・流動性選好・期待利潤率による）が与えられればそこから国民所得と雇用量がマクロ的に決定されることになり、そこでは完全雇用均衡は極限的なケースに過ぎないことになる〕。このような原理から、有効需要の政策的なコントロールによって、完全雇用GDPを達成し『豊富の中の貧困』という逆説を克服することを目的とした、総需要管理政策（ケインズ政策）が生まれた。これは「ケインズ革命」といわれている。
ケインズ経済学では貨幣的な要因が重視されている。このことは、セイの法則の下で実物的な交換を想定とした古典派とは、対照的である〔フローのみを考慮した古典派の貨幣数量説に対して、貨幣の価値保蔵（ストック）機能を重視したケインズは、流動性選好説においては資産保有の形態の選択を問題にしている。ケインズによる貨幣数量説の一般化された記述も参照のこと〕。不完全雇用の原因について、ケインズの『一般理論』では「人々が月を欲するために失業が発生する」と言われている。これは歴史的な時間の流れにおける不確実性の本質的な介在によって、価値保蔵手段としての貨幣に対する過大な需要〔この需要は「未来に関するわれわれ自身の予測と慣習(calculations and conventions)に対する不信の程度を示すバロメーター」であり、「古典派理論が、未来(the future)については我々はほとんど知るところがないという事実を捨象することで、現在(the present)を取り扱おうとする可憐で上品な技術の一種」であるとしてケインズは批判している。 Keynes, The General Theory of Employment(1937)〕が発生し、これが不完全雇用をもたらすとするケインズの洞察を示すものとして知られている〔不完全雇用は、その原因が貨幣賃金の硬直性に求められることもある。しかし『一般理論』では、このような主張が古典派経済学に属するものとしてケインズ自身によって退けられている。貨幣賃金の引き下げは「社会全体の消費性向に対して、あるいは資本の限界効率表に対して、あるいは利子率に対して影響を及ぼすことによる以外には、雇用を増加させる持続的な傾向をもたない。貨幣賃金の引下げの効果を分析する方法は、貨幣賃金の引下げがこれらの3つの要因に及ぼす効果を追求する以外にはない」とケインズは語っている。 Keynes, The General Theory , p.262.〕。
一般論として、経済モデルは不完全で疑わしく、その経済モデルが年単位で実体経済と乖離するようでは有用性に乏しい。また、経済モデルは、その実証性を検証するのに長い月日を要する。ケインズの言葉「長期的には我々はみな死んでいる」は、長期を無視するのではなくて、より優れた経済分析をすべしとの懇願でもある〔Keynes, Keynesians, the Long Run, and Fiscal Policy Paul Krugman, Conscience of a Liberal, May 4th 2013 〕。ポール・クルーグマンも述べるように、財政政策の短期的効果の度合いは、その経済状況に大きく依存する。景気が悪いときに政府が歳出削減をすれば、失業率は悪化し、長期的な経済成長も阻害され、結局は長期的な財政状況も悪くなってしまう。
抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』
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