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ザガット・サーベイ（Zagat Survey）は、1979年に発行されたニューヨークのレストラン案内書に始まった評価システムである。現在では世界70都市以上のレストランを始め、ホテル、航空会社、映画など各種の格付けを行いガイドブックとして発行、またインターネットで開示するなどしている。Google によって現地時間の2011年9月8日に買収された。 ==概要== ニューヨークに住む弁護士ティム・ザガット（Tim Zagat）、ニーナ・ザガット（Nina Zagat）夫妻によって、料理評論家だけに頼るレストランガイドの信憑性に疑問を抱き、「食」を愛する一般の人々へのアンケートによる回答を統計処理する方法を考案、1979年に創刊された。現在ではアメリカを中心に世界88都市のガイドが発行されている。日本では1996年に横川潤により「ザガット ニューヨーク」が初めて日本語に翻訳された。 1999年、ザガットサーベイの手法をそのままに、日本で初めて東京のサーベイを実施したのは株式会社CHINTAI。同CHINTAIは1997年、「ハワイガイド翻訳版」を手掛けている。以降京阪神エリアをまとめた関西版を追加し、現在まで10年以上に渡り、同CHINTAIが日本版の製作・発刊・販売権を有している。既に日本版は、廃刊した。 特定の著者や調査員による主観的な評価ではなく、一般のレストラン利用者へのアンケート結果をもとにした客観的な評価を特徴とし、マーケティング結果を精査した情報は信頼性も高い。評価はFood（料理）、Decor（内装）、Service（サービス）の3項目をそれぞれ30点満点で採点するもので、それにディナーと飲み物1杯分の平均価格とアンケートへの回答を引用した紹介文が付される。近年ではアンケートはインターネットを利用して行われており、全世界で約25万人、日本で約5000人以上が調査に参加している。東京版のデータによると、投票参加者の男女比は約50:50で、投票の主要参加者層は30～40歳代が中心とされている。投票参加者には、謝礼として投票に参加した本が無料で贈呈される。それだけに、いかに消費者の参加を重視しているかがうかがえる。権威・主観的に評価を下すその他多くのガイドブックとは唯一一線を画し、あくまで利用者側の立場に立って民主的かつ具体的にレストランを評価している点が最大の特徴である。それゆえ、格付け本ということ以上に、日常的にレストランを利用する際の”目的別選択ツール”として、実用的に愛用する読者は多い。 とりわけ地場である米国での認知度は高く、「投票に参加する＝食の評価に参加する知識がある」という観点から、投票に参加すること、ザガットを持ち歩いて利用することがビジネスマンのステイタスとなるほど、その存在は浸透している。実際に米国では、多くのザガット掲載店がそのドアに誇らしげに”ZAGAT RATED”のステッカーを掲示している様子がうかがえる。 「消費者による評価ガイド」という独自の内容が地方自治体である長野県に認められ、2009年3月には日本で初めての地方版観光ガイドとなる「長野のレストラン&ホテル」を発行した。その投票参加者は10,000人を超え、ザガット独自のノウハウによる票の精査により、有効投票者数は5,081人と報じられている。行政においても「消費者視線の重要性」が再認識されている昨今、消費者による客観的な評価ガイドであるザガットサーベイを自治体が採用するという取り組みは、地域活性化の手法として高い注目を浴びている。ザガット長野版の発刊理念について地域の経済界も賛同し、投票参加促進、告知活動等において様々なスタンスで支援している。 2009年3月19日に発刊を迎えた長野版は、県内書店において完売店続出、地元有力紙による書店への取材では「ミシュランガイド発刊時以上の反応」と記している。 発行元のCHINTAIは、数多くのメディア取材に対し、「すでに複数の地方自治体、民間団体から、地域版の発刊打診を受けている」とコメントしている。 ザガットサーベイのビジネススキームは、一般書店で販売される「書店流通版」と、表紙をカスタマイズし企業のノベルティとして利用する「法人版」の2種類が存在する。特に外資系企業による法人版の認知は高く、金融関係、高級宝飾店等による販促・営業、ノベルティツールとしての需要は高い。さらに、テレビ局等メディア名による表紙、内容を持った”オリジナル版”などは、コレクターズアイテム化しているという。 2008年10月27日、「2009 東京のレストラン」発刊。※現在、廃刊。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「ザガット・サーベイ」の詳細全文を読む スポンサード リンク
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