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株式会社タカラトミーは、日本の玩具メーカー。2006年（平成18年）3月1日に大手玩具メーカーであるタカラとトミーが合併することによって誕生した。 なお、合併から現在に至るまで、英字商号に前身の一社である「タカラ」の社名が入っておらず、存続社の商号である''TOMY COMPANY, LTD.''をそのまま使用している。 == 概要 == ''※旧タカラ及びトミー両社の詳細な沿革については、それぞれの項目を参照。'' 21世紀初頭、日本の玩具業界は1990年代後半から続く少子化の流れを受けて縮小傾向にあり、業界大手のバンダイが大手ゲームメーカーのナムコ（後のバンダイナムコエンターテインメント）と経営統合するなど、業界再編が進んでいた。 この頃、タカラはヒット商品を相応に出してはいたが、ベイブレードブーム終了の反動で過剰な在庫を抱えることが多発した事や、別途展開していたチョロQ実車化によるミニカー事業や家電品事業がそれぞれ失敗したことで経営危機に陥り、廃業倒産の危機にあった。 一方、トミーはバブル崩壊後の経営危機（自社ブランドによるヒット商品に恵まれなかった事に起因する停滞など）をファービーやポケモン関連商品のヒット、リストラなどの事業縮小で乗り切ってはいたものの、今ひとつ派手さにかける企業イメージの改善と更なる経営基盤の改善を求められていた。 この様な経緯により、共に葛飾区に本社を持つ両社は水面下で企業提携などを含めた交渉を図り、最終的には合併という形に落ち着いた。もっともこの合併は決して平坦ではなく、一時は物別れになりそうなところをインデックスグループ（旧法人）CEO・落合正美が間に入って合併にこぎつけている。、なおタカラトミーはインデックスの民事再生法申請前の2013年6月12日に、インデックスが「金融商品取引法違反容疑による証券取引等監視委員会の調査について」を公表したことを受けて、保有していたインデックス株全株を売却している。 現在は旧トミー・タカラ両社の持っていた資産を活用して開発・発売される新商品や、タカラトミーのグループ会社間でコンテンツや版権ビジネスの相互活用を図る。 しかし、短期間で性急に合併した反動による数々の課題点（日本国外の現地法人社名が「TOMY」であることや、日本国内でもトミー興産やトミーテックに代表されるようにタカラトミーアーツなど一部の例外を除いてブランド統合が進んでいないこと、旧社同士で被る事業の整理や負債解消など）を抱えており、今後はそれらの解消と更なる発展が求められている。 合併後に発売された新製品は新ロゴ（青地に前身2社のロゴを組み合わせたもの）を使用しているが、一部の新製品は旧タカラ、旧トミーのブランドを使用している（ネオブロックスなど）。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「タカラトミー」の詳細全文を読む スポンサード リンク
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