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ドッジ・ライン
ドッジ・ライン()は、戦後占領期の1949年(昭和24年)3月7日に、日本経済の自立と安定とのために実施された財政金融引き締め政策。インフレ・国内消費抑制と輸出振興が軸。GHQ経済顧問として訪日した頭取のジョゼフ・ドッジが、立案、勧告した。1948年(昭和23年)12月に、GHQが示した経済安定9原則〔(1)経費節減による予算の均衡、(2)徴税システムの改善、(3)融資の限定、(4)賃金安定化、(5)物価統制の強化、(6)外国貿易事務の改善・強化、(7)資材割当配給制度の効果的施行、(8)重要国産原料・工業製品の生産増大、(9)食糧集荷計画のいっそう効果的な執行 (神田文人『占領と民主主義』小学館、1989年、325項 参照、ISBN 094011080) 〕の実施策である。ドッジ・プランとも呼ばれる。 == ドッジの認識 == 訪日したドッジは記者団への会見で「''日本の経済は両足を地につけていず、 竹馬〔ドッジ本人が日本のタケウマを指していたのか、「スティルツ」(:en:Stilts、脚に固定する器具)を「竹馬」と訳されたのかは不明。〕にのっているようなものだ。 竹馬の片足は米国の援助、他方は国内的な補助金の機構である。 竹馬の足をあまり高くしすぎると転んで首を折る危険がある''」〔 佐々木隆爾 『昭和史の事典』 東京堂出版、1995年、214頁、ISBN 4490103875 〕と述べた。ドッジが指摘したこの状況は、「竹馬経済」と呼ばれる様になる。
抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア(Wikipedia)』 ■ウィキペディアで「ドッジ・ライン」の詳細全文を読む
英語版ウィキペディアに対照対訳語「 Dodge Line 」があります。
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