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リチウムイオン二次電池の異常発熱問題[りちうむいおんにじでんちのいじょうはつねつもんだい]
リチウムイオン二次電池の異常発熱問題（リチウムイオンにじでんちのいじょうはつねつもんだい）とは、リチウムイオン二次電池を利用中に、異常発熱や発火に至る問題である。
== 概要 ==
一般に、他の二次電池に比べてリチウムイオン二次電池はエネルギー密度が高いために、本来的に危険性が高い二次電池である。エネルギー密度の高さから軽量化が図れるために携帯機器に利用される事が多いが、こういった機器においては小型化や利便性の為に充放電条件や衝撃保護などがスペックぎりぎりで運用される事も多い。さらに、リチウムイオン二次電池は、水溶性電解液を使用するニッケル・カドミウム蓄電池やニッケル・水素蓄電池などと異なり、有機溶媒を使用しているため高温で発火する危険性がある。このため、これらを見越した上でリチウムイオン二次電池には多重の安全対策が施されている。しかし、それでもなお、取り扱いの悪さや製造上の欠陥により発熱・発火に至る事例が後を絶たない。
本件が注目される契機となった事象として、2006年に相次いだ携帯電話向け及びノートパソコン向けのバッテリー不具合が挙げられる。この年には、デル社やアップル社、IBM/レノボ社、東芝、ソニー、HP、富士通が発売したノートパソコンに使われていたリチウムイオン二次電池の製造過程の問題により、発火、もしくは異常過熱の恐れがある（発火事故が実際に数件発生している）として、多数の製品がリコール（自主回収、無償交換）対象となる事態があった。公式に発表される前からノートパソコン発火についてはブログなどで記載され、騒動となっていた〔ITmedia News：デル製ノートPCで出火事故? 大阪 〕。
中でも、業界2位のソニーエナジー・デバイス（Sony Energy Devices 以下SEDで記述）〔〕製電池の回収については、回収対象が約960万台という規模の大きさと、ソニーの知名度により話題となった。なお、規模については、後に松下電池工業（現 パナソニック株式会社 エナジー社）製の携帯電話向けリチウムイオン二次電池について、累計4600万個という大規模な回収が発生している。
抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』
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