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化学物質過敏症 : ウィキペディア日本語版
化学物質過敏症[かがくぶっしつかびんしょう]
化学物質過敏症(かがくぶっしつかびんしょう)は、非常に微量の薬物化学物質(主に揮発性有機化合物)の暴露によって健康被害が引き起こされるとする疾病概念。人体の薬物や化学物質に対する許容量を一定以上超えると引き起こされるとされており、個人差が大きいといわれる。化学物質の摂取許容量と同様に、発症原因および症状、その進行・回復速度や度合いも多種多様であるといわれる。
本態性環境不耐症とも呼ばれる〔化学物質過敏症(かがくぶっしつかびんしょう) Yahoo!百科事典〕。
薬物と化学物質の定義についてはそれぞれの項を参照
== 歴史 ==
1950年代に、アメリカの医師セロン・G・ランドルフは、化学物質への暴露によって発生する過敏反応の可能性を提唱した。1980年代にマーク・カレンによってMCSMultiple Chemical Sensitivity:多種化学物質過敏状態)という概念が提唱された。これは、慢性または大量の化学物質に曝露された後、極めて微量の化学物質に過敏反応し、多岐にわたる症状を示す疾患であるとされた。その後、同様の概念を提唱する「臨床環境医」と呼ばれる医学研究者を主体に研究が行われてきた。
日本では北里研究所病院がMCSの概念を導入し、「化学物質過敏症」として診断方法・治療法の検討が行われてきた。その後、北里研究所病院臨床環境医学センターが設立された。
2009年10月1日から、厚生労働省は病名リストに化学物質過敏症を登録し、カルテや診療報酬明細書(レセプト)に記載できるようになった。
2010年には、有機溶剤を扱う業種で勤務し、化学物質過敏症による眼球運動障害を患った男性が、労災と認定されている〔化学物質過敏症:後遺症が初の労災認定 眼球運動障害で 毎日新聞 2010年2月16日〕。また,ガスボンベの再生作業に従事したことにより化学物質過敏症を発症したとの主張につき,労災認定では否定され,取消訴訟の第一審でも行政の判断が支持されていたが,控訴審において業務起因性が肯定された例がある〔広島高裁岡山支部 平成23年3月21日 労働判例1036号50頁〕。

抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア(Wikipedia)
ウィキペディアで「化学物質過敏症」の詳細全文を読む



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