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原油価格（げんゆかかく）とは、原油を取引する際の価格の事である。 各産油国に複数の価格指標がある。2000年代終盤時点において原油の国際価格動向に大きな影響を持っているのはアメリカのウェスト・テキサス・インターミディエイト(West Texas Intermediate, WTI) の先物価格であるが、2010年代初頭にはイギリスのブレント原油(Brent Crude)の先物価格が比重を増してきている。国際取引での単位は1バレル（158.9873リットルで、通常は約159リットル）当たりのアメリカドル ($/bbl) で表記される。日本国内向けでは1キロリットルあたりの日本円（円/kl）で表記される。 == 概要 == 原油価格には、先物価格と現物の取引におけるスポット価格があり、「ニューヨーク原油先物」「ブレント原油先物」「ドバイ原油・オマーン原油のスポット価格」が三大指標となっている。 なお、スポット価格とは契約の度に当事者間で決定される価格で実勢価格に近い。日本への輸入では8割が期間を定めて契約するターム契約であるが、現在ではターム契約の価格もスポット価格に連動するように設定されている。 原油は天然資源であるので、その質により価格は異なる。ガソリンや灯油が多く含まれる軽質油で、硫黄分が少ないWTIは高値で取引され、重質で硫黄が多いドバイ原油はWTIより若干安くなる傾向がある〔原油スポット価格の推移（外務省） 〕。 日本国内における原油価格は、為替相場や、タンカーによる輸送コストの影響も受ける。原油国際価格はFOB（Free On Board＝タンカーへの積込時）の価格を指すが、日本国内での原油価格は運賃や保険料を含んだCIF (Cost, Insurance and Freight) で表記される。 原油価格は市場経済により需要と供給のバランスで決まるとされ、需要面では世界経済の景気動向やガソリン・プラスチックなど様々な石油製品の需要動向が影響し、供給面では産油国での供給動向（戦争・内戦による減産、タンカー襲撃、新しい油田の開発による増産）が影響する。また、投機的資金によっても上下する。急激な原油価格の高騰に伴う消費国での経済混乱はオイルショックと呼ばれるが、産油国では原油価格上昇により経済が好調となる。 国際的な指標となるのは、ブレント原油価格。アメリカの原油価格の指標とされるのは、WTI。アジアで指標となるのはドバイ原油価格との位置づけ。（2014年現在の三大指標） 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「原油価格」の詳細全文を読む スポンサード リンク
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