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可採埋蔵量（かさいまいぞうりょう）または経済可採埋蔵量（けいざいかさいまいぞうりょう）は、地下に存在する石油や天然ガスなどといった地下資源の埋蔵量のうち、「現在の市価で」技術的・経済的に掘り出すことができる埋蔵総量から、既生産分を引いた量のこと。既生産分を含めた量を究極可採埋蔵量または経済総埋蔵量という。価格高騰期には採掘に高いコストがかかる資源もカウントされるようになるため大幅に増大したり、不況などにより価格が大幅に下落するとコストの低い鉱山のみがカウントされるようになり大きく減少するなど、経済的要因で大きく変動してしまう旧式化した指標で、利用する際には注意が必要であり、最近はピーク理論で測られる場合が増えている。また可採埋蔵量を現在の年間生産量で割った可採年数は、前述の経済的理由による可採埋蔵量の変動に加え、経済動向（＝需要）に依存する短期的な生産量の増減も関わってくるため、やはり実際の資源枯渇年数とは乖離する可能性も大きい点を考慮する必要がある。 == 概要 == 油田、ガス田に存在する地下資源の総量は、原始埋蔵量または究極埋蔵量といい、そのうち経済性を無視すれば技術的には採掘可能な量をベース埋蔵量という。可採埋蔵量がゼロになったからといって地下資源が採掘されつくしたことにはならない〔ローマクラブが1972年に『成長の限界』で警鐘を鳴らした際には、経済可採埋蔵量と原始埋蔵量/究極埋蔵量を取り違えて過剰な反応がなされ、「石油はあと30年で枯渇する」といったショッキングな報道がなされた。〕。すなわち、技術力の向上や産出物の価格上昇に伴って技術的・経済的に採掘が可能になる資源が増加することで、経済可採埋蔵量は増加する（但し、価格上昇は消費国にとって多大な経済損害の発生を意味する）。さらには、単純に新たな油田、ガス田などが発見されることで、原始埋蔵量も増加の可能性がある。 可採埋蔵量は、回収の確実性によって高い順に確認埋蔵量（または確定埋蔵量） (proven reserves)、推定埋蔵量 (probable reserves)、予想埋蔵量 (possible reserves) に区分される。英語がpで始まることから、確認埋蔵量と推定埋蔵量の合計を2P、予想埋蔵量まで含めて3Pといった言い方をする。確認埋蔵量Rをその年の生産量Pで割った数字が可採年数（R/P ratio、RPR、reserves/production ratio）である。 主な地下資源の可採年数は、石油が52.5年、石炭が110年、天然ガスが54.1年 、 ウランが120年以上とされている。なお、ウランは海水中に40億トン以上含有されていると推計されているが〔、回収コストの面で実用化に至っていない。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「可採埋蔵量」の詳細全文を読む スポンサード リンク
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