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大阪毎日新聞（おおさかまいにちしんぶん）は、日本の日刊新聞である『毎日新聞』の西日本地区での旧題。通称「大毎」（だいまい）。 現在の毎日新聞大阪本社の前身に当たる。 == 沿革 == 1876年2月20日に前身紙である『大阪日報』が西川甫の手により創刊。その後、日本立憲政党（自由党系の地域政党）が『大阪日報』を買収するが、1882年2月1日、『大阪日報』が言論弾圧に遭い休刊を余儀なくされたため、その代替紙として『日本立憲政党新聞』を創刊〔毎日新聞社の大阪本社・中部本社・西部本社で発行している『毎日新聞』は、『日本立憲政党新聞』より号数を継承している。〕。中島信行が社長に古沢滋が主幹にそれぞれ就任。政党機関紙の草分け的存在であり、民権派の政論新聞であったが、自由民権運動の退潮と共に1884年日本立憲政党も解党の憂き目に遭い、母体を失った『日本立憲政党新聞』は翌1885年9月1日に『大阪日報』と題号を戻して政論新聞の幕を閉じる。さらに、1887年10月には兼松房治郎に買収されて実業界の機関紙に転換。1888年11月20日に『大阪毎日新聞』に改題。 以降は、穏和な論調に転じ、1897年に社長に就任した本山彦一と原敬の指導の下、紙面の平易化、家庭面、海外通信の充実が図られ、部数を伸ばす。そして、日露戦争時には戦況報道、講和交渉の報道で他紙をリードするが、この頃から『大阪朝日新聞』（現・朝日新聞）との拡販競争や論戦が激化する。1906年、東京の『電報新聞』を買収の上、『毎日電報』に改題して念願の東京進出を果たし、1911年には歴史と伝統をもつ『東京日日新聞』の日報社を合併。『東京日日新聞』を承継して『毎日電報』をこれに合流させ、東京の拠点を強化。これで漸く朝日と肩を並べることとなる。1915年、『大阪朝日新聞』と協定の上夕刊の発行を開始。1922年、九州地区で附録『西部毎日』（現・西部本社の源流）を創刊。1924年、東海地区で附録『中京毎日』（現・中部本社の源流）を創刊。そして、1935年11月25日、『大阪朝日新聞』と共に門司と名古屋で新聞の発行を開始。朝日と競争する形で全国紙への道を歩んだ。 『大毎小学生新聞』『点字毎日』『英文毎日』といった僚紙や『サンデー毎日』『エコノミスト』など諸雑誌の発行〔雑誌関連の発行は2015年4月1日に毎日新聞社から分社独立して設立された「毎日新聞出版株式会社」に移行した〕、選抜中等学校野球・全国中等学校蹴球選手権大会等のイベント、ニュース映画の製作上映やセミプロ野球チーム「大阪毎日野球団」（大毎野球団。後の大毎オリオンズとは別球団）の結成等の各種事業も幅広く行い、朝日と並ぶ全国二大新聞に成長した。 1943年1月1日、姉妹紙『東京日日新聞』と共に『毎日新聞』に改題して現在に至る。ただし、編集の中枢機能は東京に移った。 以降も長らく毎日新聞社の登記上の本店は大阪に置かれ続けており、役員会や株主総会なども大阪本社で行われていたが、1977年の経営悪化の際「新旧分離方式」で経営再建が図られ、大阪の本部は「株式会社毎日新聞社」（旧社。後に「株式会社毎日」に社名変更）と改めた上で、負債の整理・清算に専念。新聞・雑誌・書籍といった出版物の発行部門は東京都千代田区に新たに設立した「毎日新聞株式会社」（新社。後に「株式会社毎日新聞社」に社名変更）に移動し、完全に本部を東京に移した。この際従業員・社屋・印刷施設などは旧社から新社へ賃借するという形を取って運営し続けたが、1985年に会社の負債が解消したことを受けて、形式上は旧社が新社を吸収合併する形を取って再統合した。ただし旧社は登記上の本店を再統合の時点で東京都千代田区に移したため、現在の大阪本社は本店ではない。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「大阪毎日新聞」の詳細全文を読む スポンサード リンク
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