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航空主兵論[こうくうしゅへいろん] 航空主兵論(こうくうしゅへいろん)、空軍独立論(くうぐんどくりつろん)、空軍万能論(くうぐんばんのうろん)とは、軍の中核となる戦力を航空戦力とする兵術思想。戦艦無用論にも発展した。 == 日本陸軍 == 陸軍の空軍万能論は、ドゥーエ、ミッチェルに同調する者もいたが、大勢はフランスのジョノー少佐の所論でさえ誇大妄想として軽視されていた。1922年に陸軍大学校教官の小笠原數夫少佐が陸軍大学で発表した「航空部隊用法ニ関スル一般原則」は地上作戦の協力がほとんどで、偵察を重視していたが、制空権の価値にたいする認識の萌芽も見られた〔戦史叢書52陸軍航空の軍備と運用(1)昭和十三年初期まで220頁〕。フォール大佐やジョノー少佐らの仏国用法思想は、地上作戦への協力を重視するものであり、本案は認められ、参謀本部で研究され陸軍の基礎となった〔戦史叢書52陸軍航空の軍備と運用(1)昭和十三年初期まで224頁〕。1928年3月20日、統帥綱領制定では、航空は攻勢用法に徹底して、戦場空中の防空、制空獲得の姿が消え、地上作戦の協力が重視された〔戦史叢書52陸軍航空の軍備と運用(1)昭和十三年初期まで294-295頁〕。
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