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表層地盤増幅率[ひょうそうじばんぞうふくりつ]
表層地盤増幅率（ひょうそうじばんぞうふくりつ）とは、地表面近くに堆積した地層（表層地盤）の地震時の揺れの大きさを数値化したもので、地震に対する地盤の弱さを示す。いわば地震の力を割り増しする係数であり、数値が大きいほど地盤は弱く揺れは大きくなる。一般に「1.5」を超えれば要注意で、「2.0」以上の場合は強い揺れへの備えが必要であるとされる。防災科学技術研究所の分析では、1.6以上で地盤が弱いことを示すとしている〔「軟弱地盤に３８００万人居住 防災科研、分析結果発表へ」 『朝日新聞』2012年10月6日〕。
== 概要 ==
地震の際の地盤の揺れの大きさは、震源の特性、地震波の伝播の特性とともに、土地の表層近くの浅い部分（表層地盤）の性質や堆積層厚とも関係している。つまり、地震波は地下深部の岩盤から、地表近くの比較的固い地層を伝って、さらに浅い表層地層を伝播し地表面に達するが、この際の表層地盤によって振動振幅が大きく増幅されるからである。そこで、この表層地盤の増幅の度合いを数値化したものが表層地盤増幅率であり、地盤増幅率が大きいほど相対的に揺れ易いことになる。
日本の全国各地の表層地盤増幅率については、政府の地震調査研究推進本部が約250m四方単位に細分化した数値を公表しており、独立行政法人防災科学技術研究所が運営する「地震ハザードステーション」のウェブサイトから確認できる。
抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』
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