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PHS（ピーエイチエス、Personal Handy-phone System）は、小型の電話機を携帯し、移動した先で長距離間の通信を行うシステムのこと。また、その電話機自体や、それによる移動体通信サービスのこと。 通信手段として、電話機（端末）と基地局との間では有線通信の通信線路（電話線等）を用いずに電波による無線通信を利用する。マルチチャネルアクセス無線技術の一種でもある。 日本においては、電気通信役務の区分など法令上や公的な資料・統計においては、PHSは携帯電話と明確に区別されている。もっとも両者は相違点よりも類似点の方が大きいため、本項目のほか日本における携帯電話の項目も併せて参照のこと。 == 概説 == PHSと携帯電話の最大の違いは、一つの基地局がカバーするエリアの広さの違いである。「マクロセル」方式である携帯電話は一つの基地局で半径数kmをカバーするのに対し、「マイクロセル」であるPHSは半径500m程度である。鉄塔の建設を行うなど、大掛かりな携帯電話の基地局に対して、PHSの基地局は、電柱や構内の天井や壁面等に小型の基地局装置を設置するだけなので工事が容易・低コストである。反面、基地局あたりのカバーエリアが狭いので多数の基地局を設置する必要がある。〔ＰＨＳの歴史＜携帯電話の歴史＜歴史＜木暮仁 , 木暮 仁：「経営と情報」に関する教材と意見〕 利用者から見ると、PHSは料金が安いが、田舎や山間部では利用できない、通話が途切れやすい、高速移動時に通話できない、等が携帯電話との違いである。PHSの黎明期には、料金の安さから（本体価格が無料の物も多かった）特に首都圏においてポケベルからPHSに移行する者も見られ、急速に契約数を伸ばした。当時としては携帯電話よりも安価であったため1990年代後半から2000年代初頭までの日本国内の中高生からの需要はそれなりにあり〔2000年代の初頭まで日本国内においては携帯電話の購入費と使用料金が高く、各社とも現在のように様々な料金プランも無かったため、収入の無いもしくは極めて乏しい中高生は当時の場合おいそれと携帯電話を所有できる状況では無かった。親の立場においても、子供の携帯料金の為に多額の出費を負担するリスクを恐れ、携帯電話を持たせない親も当時としては多数存在した。〕、一部のヘビーユーザー層ではポケベルとPHSを併用し、PHSを使ってポケベルにメッセージを送信するという使い方もよくされた。また、PHSが携帯電話との競争に負けた後も、携帯電話でのデータ通信が普及するまでは、PHSは128kbpsでの通信や、定額でデータ通信し放題が可能だったので、通話機能のない通信カード型PHSをノートパソコンやPDAに接続して行う、モバイルでのインターネット利用者に重宝された。後に、携帯電話のデータ通信の高速化や定額プランの導入によってそれらの利点は失われた。PHSが落潮し、ウィルコムが誕生した後には格安の基本料やウィルコム定額プランの導入によって、普段は携帯電話を利用し、特定の相手との長電話にはPHSを用いる「2台目」としての需要を喚起した。後に、1時から21時限定ながらソフトバンク同士通話し放題の開始や、SkypeやLINEなどのアプリの普及によって、そのアドバンテージも揺らぐこととなる。 PHSは、屋外では事業者の基地局に接続し移動先で電話として利用できる他、企業や家庭の内線ではコードレス電話の子機としても利用可能となっている。ただし、子機を親機やシステムに登録する必要がある。 開発当初からデジタル方式を採用し、第二世代携帯電話と無線アクセスとの間の中間的な性能を持つ。当初の開発名称を第二世代デジタルコードレス電話と言い、第三者が受信機で通話の内容を聞くことが難しいデジタル方式にし、企業や家庭で内線コードレス電話の子機として、屋外では簡易な基地局により公衆交換電話網に接続するという日本の発想で規格が作られた。 開発当初は Personal Handy Phone の略でPHPと呼ばれていたが、パナソニックの関連会社・PHP研究所と紛らわしいことから、1994年4月22日にPHSに呼称を変更すると発表された。PHPからPHSに呼称が変更された際に、PHSを「ピーエイチエス」または簡略化して「フォス」と発声するという発表があったが、前者は事業者や報道関係でも広く知れ渡る一方で、後者はほとんど定着せず、程なく消え去ることとなる。その後、若者（特に女子高生）を中心に「ピッチ」という呼び方が広がり始め、その影響を受けて、1999年以降には事業者もCMやパンフレットなどでこの呼称を時々使うようになった。 また、法令上の呼称は当初は、本来の用途からすると不適切な「簡易型携帯電話」だったが、1998年11月に、郵政省（当時）により「PHS」に改められた〔1998年11月20日付けの、「PHS」への呼称変更の旧郵政省のニュースリリース セルホン、モバイルホンとも言われている。〕。ただし、一部新聞メディアや、電話会社の契約約款などの文面では、依然として「簡易型携帯電話」が使われている。一例として、NTT東日本・電話サービス契約約款における当社が別に定める内容（別紙1） 内に、「簡易型携帯電話に係るもの」という記載がある。 当初より長らくストレートタイプが多かったが、2000年以降は携帯電話端末のように大画面化に有利な折りたたみ式が主流になって来ている。 日本では、携帯電話と同様に1999年11月から自動車・オートバイを運転中の使用が法律で禁止され、2004年11月から交通反則通告制度により、無条件・罰則対象となったため、運転者は停車中を除いては通話したり、電話機の表示画面を見てはならない。なお、ハンズフリー通話等は対象外である。運転中に通話やボタン操作等を行うことは非常に危険である。また、2005年5月に、携帯電話不正利用防止法が施行され、携帯電話・PHSについて契約者の本人性確認の義務付けや、不正な譲渡の禁止等がなされた。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「PHS」の詳細全文を読む 英語版ウィキペディアに対照対訳語「 Personal Handy-phone System 」があります。 スポンサード リンク
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