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いすゞ : ミニ英和和英辞書
いすゞ[くりかえし]
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〔語彙分解〕的な部分一致の検索結果は以下の通りです。

: [くりかえし]
 (n) voiced repetition mark in hiragana

いすゞ ( リダイレクト:いすゞ自動車 ) : ウィキペディア日本語版
いすゞ自動車[いすずじどうしゃ]

いすゞ自動車株式会社(いすずじどうしゃ、英語:''Isuzu Motors Limited'')は、主にトラックバスの商用車を製造する日本の自動車メーカーである。かつてはゼネラルモーターズの関連会社だったが、2006年4月に資本関係を解消した。
== 概要 ==

日本国内の自動車メーカーの中で最も古い歴史を持つ企業のひとつであり、自動車船舶産業ディーゼルエンジン技術を得意とする。
「いす」ではなく、「いす」が正式名称である。これは、書家永坂石埭の書風である。中国語圏は、「」という漢字で表記する。「いすゞ」の文字を五十鈴川の12のさざなみで囲んだ初代社章デザインは、日本最初の図案屋と言われている「銀座・島丹誠道」の島欣一〔本間 之英,『有名企業社名とマークの秘密』,学習研究社 ISBN 978-4-05-403709-0〕。
「いす」の名は伊勢神宮三重県伊勢市)の境内に沿って流れ、神宮における潔斎の場ともなる五十鈴川に由来する〔「キミの名は」(朝日新聞2014年8月23日)によれば、一般公募したが決まらず、「いすゞ」になったが、必ずしも明確ではなく、前身メーカーが製造していたトラックの車名が「スミダ」で、川つながりなどと諸説あり、同社は「記録がなく、よく分かりません」とのこと。〕。元は商工省標準形式自動車として、前身となったメーカー各社と当時の鉄道省によって1933年(昭和8年)に共同開発された大型自動車(のちのいすゞ・TXBX系各車の原型)に、1934年(昭和9年)に付けられた名前である。以後、合併や社名変更などの変遷を経ながら、太平洋戦争直前から戦時中にかけ、大型車両とこれに搭載する高速ディーゼルエンジンの分野で、国策企業として開発をリードした。
太平洋戦争後トラックバスなど、大型ディーゼル車両の生産で日本を代表するメーカーとなる一方、1953年(昭和28年)以降はイギリス車、ヒルマンノックダウン乗用車生産にも進出し、総合自動車メーカーを目指した。かつてはトヨタ自動車日産自動車とともに日本自動車業界の御三家とも言われていたが〔石川 和男,『自動車のマーケティング・チャネル戦略史』,芙蓉書房出版 ISBN 978-4-8295-0449-9〕、乗用車部門は長らく不振であり、1990年代から経営危機に陥りリストラを繰り返すようになった。
1993年平成5年)にはSUVを除く乗用車の自社開発・生産から撤退し、日本国内では本田技研工業などからOEM供給を受けて販売を続けた。その後もビッグホーンウィザードなどの自社製SUVの販売は続けられたが、2002年(平成14年)9月には日本国内での乗用車とSUVの販売を打ち切り、乗用車事業から撤退した(ただし、撤退後も販売していた初代コモは乗用登録が可能であった)。
また、関連企業との合併による拠点の集約など、極めて大規模な人員削減などを行った。株価が一時、自動車メーカーとしては最低の31円まで落ち込むなど、事態は極めて深刻であったが、みずほ銀行ゼネラルモーターズ(GM)の大掛かりな支援もあり、現在では再建を成し遂げている。
いすゞの復活は単なるリストラだけでなく、ディーゼル自動車排気ガス規制強化(いわゆるNOx規制など)を発端とする、商用車トラックバスなど)の買い換え特需によるところが大きい。
アメリカ合衆国ではGMからSUVとピックアップトラックのOEM供給を受けて販売を続けていたが、これも2009年(平成21年)1月31日をもって販売を終了した。なお、販売ディーラーは既存ユーザーのためのアフターケア・サポート事業のみ存続していくことになる。現在主に個人向けとして販売が行われている車種には、東南アジア南アフリカなど向けのピックアップトラックとSUVに加え、東南アジアとインド専売のMPVがある。
2006年(平成18年)4月にGMとの資本関係を解消し、その後が注目されていたが、同年11月7日トヨタ自動車と資本・業務提携を行うことが発表された。すでにトヨタグループの日野自動車とはバス事業の統合(ジェイ・バス株式会社発足)を行っており、今後は乗用車用ディーゼルエンジンの開発や環境技術(景気後退により一時凍結〔いすゞ、トヨタとのディーゼルエンジン共同開発計画を凍結 - Response. 2008年12月16日(火) 16時43分版〕)、トラック部門での連携強化の可能性も考えられる。
また、乗用車用ディーゼルエンジンやSUV(いすゞからビッグホーンホライゾンミュージャズ)、ミニバン(ホンダからオデッセイオアシス)の供給では本田技研工業と相互協力関係があった。そのため、1993年の小型乗用車の自社生産中止後、2002年(平成4年)に自社生産されていたSUVを含む乗用車の販売事業から撤退するまで、ホンダからのOEM供給を受けていた。
三金会の会員企業であり第一勧銀グループに属している〔 - 同志社大学学術情報検索システム内のページ。筆者は経済学者田中彰。〕。

抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア(Wikipedia)
ウィキペディアで「いすゞ自動車」の詳細全文を読む

英語版ウィキペディアに対照対訳語「 Isuzu Motors 」があります。




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