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===================================== 〔語彙分解〕的な部分一致の検索結果は以下の通りです。 ・ ー ： [ちょうおん] (n) long vowel mark (usually only used in katakana)
補聴器（ほちょうき:英語hearing aid）とは、聴覚障害者の聞き取りを補助する補装具である。マイクロホン、アンプ、レシーバーから構成され、交換用の補聴器専用空気電池が電源である。また単に音を増幅する単純な音処理ではなく、聴力に合わせた調整が必要で、巨大な音を制限する出力制限装置を備えていなければならない。聴覚障害の程度を決めるためには、聴力検査（測定）が必須であり、純音検査と語音検査のどちらも重要になる。 日本においては厚生労働省の医薬品、医薬部外品、化粧品及び医療機器の製造販売後安全管理の基準に関する省令、米国においてはFDAの規制をうけ、それ以外のものは、日本においては補聴器、米国においてはhearing aidと称することはできない。補聴器専門店で購入するのが一般的である。 == 概要 == 補聴器は、難聴による聴こえの問題を解決することを目的とした音の増幅器である。形状は多種多様であるが概ね小型である。基本的に入力部、増幅部、出力部、電源の4つの部分から構成される。増幅は電気的あるいは電子的に行われ、単純に音を拡大するだけでなく、音の感度、ダイナミックレンジ、周波数分解能、時間分解能、方向性といった要素を考慮しながら増幅を行う。また必要に応じて 不要な雑音をカットし、SN比を向上させることにより聴こえやすさを追求している。 近年では、アナログ補聴器からデジタル補聴器への移行が進み、現在はデジタル補聴器が主流となりつつある。デジタル補聴器は、ソフトウェア上でその特性を変更することが可能であり、調整が非常に容易で即時に行うことができる。また、デジタル制御により高度で複雑な処理が可能となり、最近の補聴器の飛躍的な性能向上に貢献している。補聴器は、日本国内では医薬品医療機器等法において管理医療機器（クラスII）に指定されており、法的な規制が行われている。医薬品医療機器等法の規制を受けないものは集音器などに分類され、補聴器とは異なる。使用にあたっては基本的に個人の聴力や使用状況に合わせた調整（フィッティング）が必要であり、補聴器専門店、取り扱いのある店または医療機関で調節する必要がある。 日本に身体障害者福祉法が制定されたのは昭和24年（1949年）12月26日であり、この法律に対応する為に補聴器の開発と発売が始められた。小林理研製作所（現・リオン）により昭和23年（1948年）には国産の最初の補聴器が発売され、昭和25年（1950年）に身体障害者福祉法品目の指定を受けた。また、昭和31年（1956年）には国産初のトランジスター補聴器が発売された。この様にして、多くの聴力障害者に補聴器が支給されるようになった。この聴覚障害度等級表にはオージオメータでの聴力測定結果による聴力損失（後に10db加算され聴力レベルになる）での級別以外に、（両耳全ろう）、（耳介に接しなければ大声を理解し得ないもの）、（両耳による普通話声の最良の語音明瞭度が50パーセント以下のもの）、（40センチメートル以上の距離で発声された会話語を理解し得ないもの）との検査者の発声が現在でも基準になっている。語音による検査も同様である。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「補聴器」の詳細全文を読む 英語版ウィキペディアに対照対訳語「 Hearing aid 」があります。 スポンサード リンク
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