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ガージャール朝（、前近代ペルシア語ではガージャーリヤン）は、18世紀末から20世紀初にかけて現在のイランを中心に支配したトゥルクマーン系によるイスラム王朝（1796年 - 1925年）。首都はテヘラン。 == 概要 == サファヴィー朝（アフシャール朝も含む）滅亡後のイランを統一して、めまぐるしく移り変わる群雄割拠の時代に終止符を打った。しかし、ガージャール朝の時代は内憂外患に悩まされ、イランの暗い時代として記憶されている。 ガージャール朝の権力基盤は弱体であった。ガージャール朝はその軍事力を部族勢力の提供する兵力に依存していたため、各部族の勢力をおさえきれなかった。また、地方太守に任じたガージャール一族も独立傾向を露わにして恣意的な統治を行うことが多く、テヘランへの税納は滞りがちとなった。したがって、国内的には必ずしも統一的安定的統治がおこなわれたとは言い難い。脆弱な中央権力のもと、（）の反乱やバーブ教の反乱など内乱が相次ぎ、社会的にも不安定であった。 対外的には2度にわたるロシア帝国との戦争（1805年 - 13年、1827年 - 28年）とその敗北によってグルジアなどカフカズを失った（ゴレスターン条約、トルコマーンチャーイ条約）。また、ホラーサーンのヘラート遠征（1836年、56年）もイギリスとの確執と戦争を引き起こして失敗に終わり、今日のアフガニスタンの領域が確立する（）。現在のイランの国境線はおおむねガージャール朝の時代に成立したものであるといえる。 こうした状況にあって19世紀後半には兵制改革や近代的教育機関の設立、金融などの改革が幾たびか試みられることになるが、十分な成果を得ることはできなかった。むしろ近代化のための費用は、ただでさえ戦費にあえぐ財政に重くのしかかり、おりからの銀のポンドに対する下落とあいまって、イランの経済的従属化を進めることになる。政府は鉄道や電信などの利権を英国を初めとするヨーロッパの商社などに売ることでこれをしのごうとした。 このような政府の動きは売国的・反イスラーム的との印象を与えた。政府に対する異議申し立ての活動が活発化し、1891年にはタバコ利権の売り渡しに端を発するタバコ・ボイコット運動が起こる。政府は改革の推進と公正なるイスラーム的統治という矛盾する目的を同時に追求せざるをえず、ますます混迷を深め、1905年 - 11年のイラン立憲革命の勃発に至り、ついに立憲議会制を導入する。 その間にも1907年の英露協商で南北それぞれがイギリスとロシアの勢力圏と定められるなど、ガージャール朝は、もはや緩衝国としての役割を担うに過ぎない状態となった。立憲革命もロシア軍の介入でなし崩しに終わった。命数を使い果たしたガージャール朝は1925年、パフラヴィー朝に代わり、以降イランは国民国家イランとして近代化の道を進むことになる。 ガージャール朝の時代はこのようにきわめて不安定な時代ではあったが、現代イランのさまざまな要素が芽生えたのもこの時代だった。伝統の多くが定着したのはガージャール朝時代であった。ガージャール朝の弱さは「イラン国民」という意識を目覚めさせ、一方でシーア派イスラームと政治との関わりを濃密なものとさせたとも言えるのである。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「ガージャール朝」の詳細全文を読む スポンサード リンク
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