|
===================================== 〔語彙分解〕的な部分一致の検索結果は以下の通りです。 ・ 技 ： [わざ] 【名詞】 1. art 2. technique ・ 技術 ： [ぎじゅつ] 【名詞】 1. art 2. craft 3. technique 4. technology 5. skill ・ 技術者 ： [ぎじゅつしゃ] 【名詞】 1. engineer 2. technical expert 3. technician 4. crafts-person ・ 術 ： [すべ] 【名詞】 1. way 2. method 3. means ・ 術者 ： [じゅつしゃ] (n) practitioner (in medicine, art, etc.) ・ 者 ： [もの] 【名詞】 1. person
システムエンジニア（SE：エスイー）は情報システム（information system, IS）の構築に携わるITエンジニアを指す。「システム」は「相互に影響を及ぼしあう要素から構成される系、体系、機構」という意味だが、システムエンジニアが対象とするシステムは情報システムであり、社会システムや金融システムではない。なお、「システムエンジニア」は和製英語であり、職務内容は曖昧な部分が多い。米国ではソフトウェアという語を使用するため、「Software Engineer」や「Software Developer」と表記される。 == 用語 == 日本でいう「システムエンジニア（SE）」は和製英語であり、国際的に通じる言葉ではない。英語圏にもSystems Engineerと呼ばれる職務があるものの、これは文字通りシステム工学（Systems engineering; システムズ・エンジニアリング）にかかわる技術者を指すものであり、日本で「SE」と呼ばれる人々とは一般的に重ならない。言い換え表現として、ソフトウェアエンジニア、ソフトウェア開発者、プログラマー、ハードウェア技術者などが挙げられる。 システムエンジニアリングという用語が初めて規格として登場したのは、1969年7月17日米国防省が定めたMIL-STD-499（米空軍）である〔システムズ・エンジニアリング標準(最新システムエンジニアリング情報館/慶應大SDM白坂准教授) 〕〔(ヒューストン大学クリアレイク校SEC) 〕。これは、請負業者に向けた国防省の省令であった。当時、軍需部門では一人あるいは少数によるプログラミングやコンピューターシステム開発が不可能な分量になりつつあり、技術者を数十人～数百人、場合によっては数千人も動員するようなプロジェクトにおいては、プログラム設計等の書類化は意思伝達の上からも必須であった。この規格は、システムエンジニアリングマネジメント計画やスケジュール管理およびパフォーマンス測定方法やプログラムのリスク分析、作業許可およびその変更、テスト方法、不慮の事態への対応や、開発後の保守性、緊急修正時のコストや時間、プログラムの視認性（トレース）さらには責任区分や契約関連等も含めたシステム工学に基づく厳密なものだった。軍需産業を請け負う企業から徐々に広まり、民需においても一人あるいは少数開発が難しい大規模システムに、この考え方が広まっていく。1990年頃より、その米国企業から伝播する形で、日本の企業でもシステムエンジニアという肩書きが現れ始めた。元来の意味としては、MIL-STD-499（あるいは、その後継規格）あるいは、その元となったシステム工学に準じたシステム開発を指していたものの、日本に自然伝播する間に、規格や基準なく「システムエンジニア」という名称のみが伝播してしまった為に、日本企業におけるその使用意味は不明確となった。 なお、コンピュータの学会Association for Computing Machinery（ACM）がまとめている「コンピュータに関する学位とキャリアについての報告」において「SE」と略されているのはSoftware Engineeringであり〔http://computingcareers.acm.org/?page_id=12〕、文科省と国立情報学研究所によって進められている技術者教育プログラム「トップエスイー」の「SE」はSoftware Engineers〔http://www.topse.jp/ のロゴを参照〕の略とされている。 日本では通常、コンピューターシステムやコンピューターソフトウェアの設計等に携わる技術者という意味で使用されており〔デジタル大辞林 〕、プログラムの設計図とも言える「仕様書」の作成に携わる人を指す場合が多い〔大辞林 第3版 〕。経済産業省の統計では「ソフトウェア業務従事者」の分類として、「システムエンジニア」や「プログラマ」等を使用している〔平成18年特定サービス産業実態調査 - 通商産業省 〕。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「システムエンジニア」の詳細全文を読む スポンサード リンク
|