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シティフォンは、かつてNTTドコモグループが日本の三大都市圏において行っていた、1.5GHz帯の周波数を使用したPDC方式の第二世代携帯電話サービスである。 シティフォンの名称は関東・東海地区のみで、関西ではシティオと呼ばれたが、サービス内容は同一である。 == 概要 == 1994年4月に、800MHz帯を使うデジタル・ムーバ（当時）が三大都市圏において帯域が逼迫していたことから、1.5GHz帯を使用する新たなサービスとして開始した。 サービスエリアは三大都市圏の都市部（大阪府・埼玉県・茨城県は山間部を除いたほぼ全市区）に限定する一方、基本料・通話料ともにデジタル・ムーバより廉価とした。これにより日本全域での通話利用を必要としない若年者を中心としたライトユーザーを中心に普及した。 800MHz帯ムーバとは独立したサービスのため、シティフォン専用の携帯電話が開発・発売された。800MHz帯ハーフレートのデジタル・ムーバと比べて音質は良好であったが、PHSほどではないものの電波が弱く、ハンドオーバーで途切れやすい性質があった。ショートメールサービスには153シリーズ以降が対応している。 なお、加入数は終始伸び悩む事になった。理由としては三大都市圏と甲信越の県庁所在地周辺以外は圏外で全く利用出来なかったこと、サービスイン翌年の1995年には早くも廉価なPHSが登場し、サービスエリアに不都合が無いユーザーはシティフォンを選択しなくなった。データ通信を全面非対応としたことでiモードや電子メール機能の追加（PHSでは各社が実用化した）を見送ったことから、「ドコモの携帯が安く使える」以外の魅力がなく、iモードの爆発的な普及以降、通話・ショートメールだけでは割り切れないユーザーが流出するようになった事が挙げられる。 シティフォンの低迷が表面化した2001年秋以降に発売したmovaの211/504シリーズからは、800MHz帯通話の輻輳時にシティフォンの1.5GHz帯基地局へ自動で切り換えるデュアルバンド機能を搭載し、1.5GHz帯通話においてもフルレートのハイパートークに対応した。しかしシティフォンは2000年発売の158シリーズが最終モデルとなっており、対応機種は新たに発売されなかった。 新規加入申し込みはFOMAが普及した2004年9月末で打ち切られ、2008年6月30日をもってサービス終了となっている。同年5月末時点では約6700契約が残存していた。ドコモに割当られた1.5GHz帯は総務省によって2008年9月30日を使用期限としているため、同時にmovaの輻輳対策としての用途も廃止された。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「シティフォン」の詳細全文を読む スポンサード リンク
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