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タケダ : よみがなを同じくする語

武田
竹田 (御所市)
竹田女子高等学校
タケダ : ミニ英和和英辞書
タケダ[たけだやくひんこうぎょう]
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〔語彙分解〕的な部分一致の検索結果は以下の通りです。


タケダ ( リダイレクト:武田薬品工業 ) : ウィキペディア日本語版
武田薬品工業[たけだやくひんこうぎょう]

武田薬品工業株式会社(たけだやくひんこうぎょう、英文:''Takeda Pharmaceutical Company Limited.'')は、日本製薬会社である。タケダTakeda武田薬品とも略称される。国内の製薬会社で最大の売上高を誇る。
== 会社概要 ==

* 大和国広瀬郡薬井(現:奈良県北葛城郡河合町薬井)から「大坂・道修町」に出てきた長兵衛が薬種仲買商の「近江屋喜助」の下で奉公した後、のれん分けによって独立し、薬種商「近江屋」を開いたのが創始で、1781年(天明元年)から現在に至るまで本社を大阪府大阪市中央区道修町に構えてきた。
* 当主は代々長兵衛を襲名し近江屋長兵衛として薬種問屋を営んだ。創業以来、聖徳太子十七条憲法に基調をなす 「和を以って貴と為す」 の考え方を基本として、「事業は人なり、しかも人の和なり」 を掲げた。
* 四代目から武田姓を名乗り、五代目武田長兵衛が「武田長兵衛商店」から、1925年(大正14年)1月29日に「株式会社武田長兵衛商店」を会社設立して法人となる。
* 1940年(昭和15年)、五代目武田長兵衛によって 、社是「規(のり)」が明文化され、「公(おほやけ)に向ひ国に奉ずるを第一義とすること」、「相和(やはら)ぎ力を協(あは)せ互に忤(さから)はざること」、「深く研鑽に黽(つと)めその業(わざ)に倦(う)まざること」、「質実を尚(たっと)び虚飾を慎むこと」、「礼節を守り謙譲を持すること」が明記された。
* 1943年(昭和18年)8月、社名を「株式会社武田長兵衛商店」から、現在の商号「武田薬品工業株式会社」へ社名変更している。
* 1949年(昭和24年)5月には、東京証券取引所株式第1部上場及び大阪証券取引所株式第1部上場した。
* その後、医薬品の製造・販売によって業績を伸ばし、1954年(昭和29年)3月発売のビタミン剤「アリナミン」等で、日本の一般消費者に広くその名を知られるようになった。
* 日本の医薬品企業(製薬メーカー)での売上高は1位であり、世界の医薬品企業の売上高順位(2016年)では16位である。アステラス製薬(旧:山之内製薬・旧:藤沢薬品工業、同18位)・第一三共(旧:三共・旧:第一製薬、同20位)・大塚ホールディングス大塚製薬アース製薬大塚食品大鵬薬品工業大塚製薬工場、同21位)・エーザイ(同29位)・大正製薬ホールディングス大正製薬大正富山医薬品トクホン養命酒製造・ビオフェルミン製薬)・田辺三菱製薬(旧:田辺製薬・旧:三菱ウェルファーマ)と共に国内7大医薬品メーカーのひとつである。
* 1996年(平成8年)4月1日、東京本社内にある独立企業的な運営を目指し「社内カンパニー制」を導入した。後述のとおり、その後他社に事業譲渡した。
* かつては、農薬ウレタン樹脂動物用医薬品調味料およびビタミンバルクといった事業も手がけていたが、これら「非医薬品事業」は、2000年(平成12年)からそれぞれ、住友化学三井化学シェリング・プラウキリンビールおよびBASFとの各合弁会社に移管し、従業員も転籍させ、現在は、それぞれ合弁相手の完全子会社となっている。活性炭木材保存剤事業も分社化を経て、大阪ガス株式譲渡された。
* また、子会社だった「武田食品工業株式会社」も、2006年(平成18年)4月3日にハウス食品との共同出資会社「ハウスウェルネスフーズ株式会社」に移行し、飲料部門からも撤退した。2007年(平成19年)10月1日にハウスウェルネスフーズはハウス食品の完全子会社となった。
* これら事業譲渡を反映して、2004年(平成16年)7月1日に英文社名を「TAKEDA CHEMICAL INDUSTRIES, LTD.」から、現在の「Takeda Pharmaceutical Company Limited.」に商号変更している。
* 1999年(平成11年)、企業倫理について、「武田薬品コンプライアンス・プログラム」を策定し、以後、全社に渡り実施している。
* また、2000年から2007年頃にかけての「非医薬品事業」の他社への譲渡、医薬品特化に伴い、2003年4月1日、経営理念を「優れた医薬品の創出を通じて人々の健康医療の未来に貢献する」とし、また、グローバル化の推進により、経営の基本精神として、「タケダイズム」(誠実:公正・正直・不屈)を掲げた。
* 2013年(平成25年)からは、「Better Health, Brighter Future」を掲げ、「ビジョン2020」を策定、「革新的な医薬品に加え、高品質なブランド・ジェネリック医薬品ワクチン一般用医薬品(OTC医薬品)を開発・販売することで、少しでも早く、少しでも多くの人々の願いに応えていく」ことを長期目標とすると発表した。これに伴い、「タケダイズム」を「バリュー(私たちの判断基準)」と位置づけ、経営理念をミッション(私たちの存在理由)とし、さらに、「ナイコメッド」の買収、外国人役員の起用等にあわせ、従業員が努めるべき行動原則として、「ダイバーシティ」、「コミットメント」、「情熱」、「チームワーク」、「透明性」、「イノベーション」を掲げた。
* 医療用医薬品の売上が連結売上高の約9割を占め、糖尿病治療薬、高血圧症治療薬、消化性潰瘍治療薬等を主力製品とする。2015年度の製品別の売上高(国内)の上位は、「ブロプレス」(高血圧症治療剤)、「リュ-プリン」(前立腺癌・乳癌・子宮内膜症治療剤)、「タケプロン」(消化性潰瘍治療剤)、「アジルバ」(高血圧症治療剤)、「エンブレル」(抗リウマチ剤)、「ネシーナ」(糖尿病治療剤)、「ベクティビックス」(抗悪性腫瘍剤)、「レミニール」(アルツハイマー型認知症治療剤)、「ロトリガ」(高脂血症治療剤)、「ベイスン」(糖尿病治療剤)、「アクトス」(糖尿病治療剤)、「ベネット」(骨粗鬆症治療剤)、「ロゼレム」(不眠症治療剤)、「タケキャブ」(酸関連疾患治療剤)、「アドセトリス」(悪性リンパ腫治療剤)の順である。
* 日米欧アジアの研究開発拠点で、代謝性・循環器系疾患、中枢神経系疾患、免疫・呼吸器系疾患、消化器・腎臓系・その他疾患領域、ワクチン等を重点領域とし、新薬の創出、パイプラインの構築をめざしている。
* 世界14か国、17の自社製造工場等での生産、約70か国の自社グローバル販売網等を通じ、約100か国で製品を販売している。
* 一般用医薬品事業(大衆薬・市販薬・OTC医薬品)については、「ジャパンコンシューマーヘルスケアビジネスユニット」(本部・東京都。製品の社名クレジットも東京本社の所在地で掲載)から販売している。
* 2008年(平成20年)5月には、米国バイオ医薬品会社「ミレニアム・ファーマシューティカルズ社」を株式公開買付けにより買収し、7月には、従前からの米国子会社TPNA社、TAP社を合併することにより米国事業再編を行い、2009年(平成21年)3月には、「武田ファーマシューティカルズ・インターナショナル社」の設立し、2011年(平成23年)9月には、新興国にも強い欧州のナイコメッド社を買収する等、海外における事業体制整備を進めている。
* 二本社制は、東京日本橋の東京本社(タケダビル)と、登記簿上の本店である大阪道修町の本社(武田御堂筋ビル)の東西両本社制採用をとっている。
* 東京本社が、実質的な本部、グローバル本社機能を果たしている。また、研究部門が神奈川県、米国本部、開発部門が米国イリノイ州、製造部門が大阪十三、欧州本部が「スイス・チューリッヒ」など、部門・地域ごとの本部を多拠点に有する。
* 国内向けと海外向けで違うロゴが使われている。国内向けは、白抜きの○にが埋め込まれたもので魚の鱗を象っており、海外向けはTを象っているが下の部分が白抜きになっていて、そこに「Takeda」と筆記体でかかれたものである。
* それぞれのロゴは英語版を参照のこと。国内向けロゴは日動火災海上保険(現:東京海上日動火災保険)と酷似していたが、業種が違うことから両社が合意していた。天気記号の「(ひょう)」のマークにも似ている。
* 100%子会社、「武田バイオ開発センター株式会社」が、2014年(平成26年)4月1日より、その全事業を親会社に譲渡して、同社の医薬開発本部に統合され、6年の歴史に幕を下ろした。
* 長谷川閑史が2003年6月、社長に就任し、武田國男が2009年6月30日に会長を退任して以後、グローバル化や人材の多様性(ダイバーシティ)を掲げ、ライバル企業から引き抜いた外国人の幹部多用、社員平均年収の数十倍に及ぶ高額報酬などで優遇、「ナイコメッド社」など海外企業買収を進め、役員やコーポレート・オフィサーの多数を外国人とし、グループでの社員の3分の2を外国人とした。2015年6月、フランソワ・ロジェ取締役CFOが、突然、ネスレのCFOに転身するなど、外国人役員等の多くは短期在籍した後、海外他社へ転身している。
* 2014年6月27日、「グラクソ・スミスクライン」でワクチン事業を統括してきたクリストフ・ウェバーを後継の代表取締役社長兼最高執行責任者COO)に選任し、長谷川は、代表取締役会長兼最高経営責任者(CEO)に就任した。
* 創業者一族や元経営幹部ら約110人が2014年(平成26年)4月、連名で同社に質問状を提出した。これらのグローバル化の施策により、海外の有力製薬大手に買収される恐れ、創薬技術の国外流出、研究者の社外流出、研究開発力低下、士気低下など危惧されると報道された。
* 2015年3月31日、クリストフ・ウェバーを4月1日にCEOとし、長谷川閑史は、取締役会長として引き続き経営にあたると発表した。

抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア(Wikipedia)
ウィキペディアで「武田薬品工業」の詳細全文を読む

英語版ウィキペディアに対照対訳語「 Takeda Pharmaceutical Company 」があります。




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