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テレホンカードとは、日本の公衆電話で使用できるプリペイドカードである。日本で発売・流通し利用ができるものはテレカと呼ばれることが多いが、これはNTTカードソリューションの登録商標である。本項では、特筆がない限り、日本電信電話公社および後継企業のNTT東日本・NTT西日本が発行するテレホンカードについて述べる。また、公衆電話も参考にされたい。 == 概説 == 日本では1982年（昭和57年）12月に、旧日本電信電話公社（電電公社）が発行・発売を開始した。テレホンカード対応の公衆電話は首都圏から設置が進められ、全国に普及した。 1972年（昭和47年）に、日本国内で百円硬貨の利用できる黄色の公衆電話機が設置され始めたが、百円硬貨が電話機の金庫に収納された場合、釣り銭の返却は行われない構造になっている〔投入された硬貨は一旦機内に保留され、通話がつながると、十円硬貨から1枚ずつ金庫に収納される（落ちる）。10円で通話できる秒数を超過すると、新たに10円が収納される。100円硬貨は10円硬貨を使い切ってから金庫に落ち、10円10枚分の秒数通話が維持される。金庫に落ちず保留された状態の硬貨は通話終了後返却口に戻るが、10円分以上の残額があっても釣りは返却されない。100円硬貨だけで掛けた場合、間違い電話をかけてしまった場合など大きく損することもあり、電電公社やNTTでは、10円硬貨で通話を開始することを推奨している。〕。当初は釣り銭式電話機の開発も検討されたが、製造・運用コストの増嵩が見込まれ、見送られた。そこで、釣り銭の現金払い出しに代わる手段として、磁気媒体を利用するカード式公衆電話が開発・製造された。 カードなので小銭が不要であり、1度数（10円）単位で引き落とされるため無駄がなく、長時間通話時にも常に硬貨を投入し続ける必要がない。設置者側にとっても、金庫が硬貨で一杯になって機能が停止する事態を避けられる他、硬貨集金の巡回経費を節減できるメリットもあった。 しかし、1990年代半ばから携帯電話が普及したことで公衆電話の利用率が減少したため、テレホンカードの必要性も大きく変化した。また、現在ではNTTにとって、公衆電話事業は不採算事業となってしまっているため、公衆電話の設置箇所・設置台数は年々減少が続いており、小銭不要で電話がかけられるというテレホンカード本来の利便性も薄れつつある。 「テレフォンカード」と誤記される事があるが、NTTは「テレホンカード」が正式な表記である。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「テレホンカード」の詳細全文を読む 英語版ウィキペディアに対照対訳語「 Telephone card 」があります。 スポンサード リンク
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