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バラッサ・サミュエルソン効果（）、あるいはハロッド・バラッサ・サミュエルソン効果（）は次の2つの関連した事柄を指している。 #より富裕な国の消費者物価指数の水準が、より貧しい国の消費者物価指数の水準より構造的に高くなるという経験的に知られている事実〔内閣府(2005)「世界経済の潮流 2005年 春 」付注２参照。〕。（Penn effect） #上記を予想する経済モデル。この経済モデルは、貿易財部門の生産性上昇率は非貿易財部門の生産性上昇率よりも大きいという仮定に基づいている。（バラッサ・サミュエルソン仮説） この記事では（2）について記述する。すなわち、バラッサとサミュエルソンによる経済モデルおよびそのモデルの予測する効果である。 ==概要== バラッサ・サミュエルソン効果はバラッサとサミュエルソンによるモデルから予想されるもので、「貿易財における生産性が非貿易財よりも相対的に高い国」は物価が高くなるというものである〔 〕。バラッサ・サミュエルソン効果は国家間の貿易財部門と非貿易財部門の相対生産性の違いによって発生する。貿易財というのは工業部門や農業部門による財が主なもので、非貿易財というのはサービスが主なものである〔。物価が高くなる傾向にある「貿易財における生産性が非貿易財よりも相対的に高い国」というのは例えば先進国が考えられよう。逆に物価が安くなる傾向にある「貿易財における生産性が非貿易財よりも相対的に低い国」というのは発展途上国が考えられる〔。なぜこのような効果が発生するのか、その理由は次の通りである。 まず、経済の発展プロセスにおいて、非貿易財部門の生産性よりも貿易財部門の生産性のほうが早く上昇すると考えられている。このとき、貿易財の価格が国際競争によって（国際的な一つの価格に）決定されている（一物一価の法則）と考えると、貿易部門の生産性が上昇することによって（貿易財部門の）賃金が上昇する。なお、この賃金上昇は国際競争に悪い影響を与えない。貿易財部門の賃金上昇により、非貿易財部門の賃金も引き上げられる（国全体の賃金は単一の労働市場での裁定を通じ等しくなる）。すると、非貿易財部門の相対的な価格水準も上昇する。このとき、国家全体の物価水準が貿易財部門と非貿易財部門の価格水準の平均で決まるとすると、国内の物価水準は「貿易財における生産性が非貿易財よりも相対的に高い国」において（他国よりも）高くなる〔。また、これによって「貿易財における生産性が非貿易財よりも相対的に高い国」の実質為替レートも増価する〔。 また、上記のメカニズムによって、貿易財部門の成長により先進国にキャッチアップ（英：Catch up）する新興国や発展途上国の実質為替レートは増価傾向になるがこれもバラッサ・サミュエルソン効果である〔〔。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「バラッサ・サミュエルソン効果」の詳細全文を読む スポンサード リンク
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