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ビブレ (''VIVRE'') は、当初はニチイにより展開されたファッションビルで、2011年（平成23年）3月1日にイオンリテールの運営となった〔“地域密着型のイオンへ／高松サティで「入社式」”. 四国新聞(四国新聞社).(2011年3月1日)〕のち2016年3月1日にOPAの運営となった。イオングループの他業態と比べて若者向けの店舗構成を特徴とする。 旧マイカルが展開していた業態の中では唯一現存している業態である。 == 沿革 == === ビブレの誕生 === ニチイは〔、ビブレ展開の少し前の1979年（昭和54年）4月には都心部の不賑店5店舗を集めた「第五事業部（後のビブレ事業本部）」を設置し、様々な試行錯誤の末に現在のビブレ業態を作り上げた。 こうして、1982年（昭和57年）3月30日に福岡市天神に1号店として「天神VIVRE21」を開店した〔山崎聖文 『ニチイ MYCAL グループの挑戦 進化・成長する生活提案企業の全貌』 ダイヤモンド社、1988年11月。ISBN 978-4478310496〕。それ以前はスーパー「ニチイ」として営業していたが、競合店の存在（岩田屋や天神コア・ダイエーなど）・都心立地による客層のミスマッチが原因の売り上げ低迷・ニチイとしての個性を発揮できなかった等といった数々のマイナス要因を打開するため、のちにマイカルという社名の語源ともなった「ヤングマインド」を旗印に大幅に改装。若者に照準を絞った店舗とした。しかし、この業態転換は地元の有力百貨店岩田屋の発言力が強い場所での出店であったため百貨店などと同じブランドを集めた筈でも売れ筋商品があまり回されたなかったことなどが影響して失敗し、開業当初は狙った20代の顧客を集めることが出来ず、業態転換初年度の売上げはニチイ時代を大きく下回る結果に終わった〔近藤公彦 『業態開発におけるイノベーションと競争 ビブレのケース』 流通研究 第5巻第1号 (日本商学学会) (2002年)〕。 そこで、当時人気が出始めていたDCブランドを中心とした品ぞろえへと転換を図り、1982年（昭和57年）11月に大幅な改装を行って多くのDCブランドのインショップが導入して当初の狙いであったファッションにうるさい若者層を引き付けることに成功した〔。 2号店として1983年（昭和58年）4月に業態転換した河原町ビブレ21は店舗面積が狭いことから衣料品主体という点では天神と同じであったものの、インテリア用品やスポーツ用品などの売り場を設けず、事前のマーケティングで要望の強かった音楽関連に力を入れ、5階にレコード店を入れたほか、6階には最新の機器を備えた演劇や映画上映ができるホールとバンドが練習できるレンタルスタジオ、KBS京都と連携したサテライトスタジオなどを備えたメディアステーションと呼ばれるフロアを設けるなど非物販にも力を入れた店舗構成で大学生の多い京都の町に相応しい店舗を目指した〔。 また、ビブレクラブという会員組織を作り、近隣の飲食店や映画館、各種教室など様々な施設で割引特典を設けるなど店舗内に留まらない仕掛けを施し、河原町店は開業当初から軌道に乗せることに成功した。 1984年（昭和59年）11月16日には〔高井眞・橋本徹 『大阪経済のダイナミズム 企業環境の変遷と展望』 清文社、1990年3月。ISBN 978-4792018009〕初の新規出店でビブレ4店目となる「原宿ビブレ21」を原宿・表参道に開業し〔、4階に会員制スポーツクラブのエグザスと美容室〔、5階にテラス・レストランとレコーディング・スタジオを入居させるなど店舗面積のうち約40%を非物販に当てるなど非物販も重視した店舗戦略を一段と推し進め〔、非物販部門の持つ集客力と物販部門が相乗効果を発揮する高千で売上を順調に伸ばすことに成功した〔。 こうした店舗戦略を展開した結果、ファッションなどへの関心の高い若者層に向けた従来の総合スーパーのニチイと全く異なる店舗形態として顧客の若者や仕入れ先であるアパレルメーカーに認知させることに成功し、ビブレは新業態として軌道に乗ることになった〔。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「ビブレ」の詳細全文を読む スポンサード リンク
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