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三大コンピューターグループ（さんだい- ）は、1970年代に当時の通商産業省の指導の元に作られた、日本における3つのコンピュータメーカーのグループ。 当時、日本では汎用コンピュータの開発が欧米に比べ遅れていたため、コンピュータメーカー6社を集め3つのグループを形成した。2社で共同開発を促し、グループ同士に於ける開発競争を促した物。現在でも名残として、グループ内で共同出資した会社などが存在する。 当時の日本電信電話公社（現在のNTTグループ）との繋がりも深く、公社が販売するDIPSシリーズにはこれらのメーカーのOEM製品が使用されていた。 *富士通+日立製作所 (IBM互換機路線) *日本電気+東芝 (ハネウェル、GEと提携) *三菱電機+沖電気 (独自路線) == 経緯 == 通商産業省は日本のコンピュータ産業育成のため、「もの作り」を伴い補助金をメーカーに与えるプロジェクトを長年実施してきた。以下に主なものを列挙する。 * FONTAC（1962年 - 1965年）3.5億円 * 超高性能電子計算機プロジェクト（1966年 - 1970年）100億円 * パターン情報処理システム（1971年 - 1980年）220億円 * 「新製品系列開発」補助金（1972年 - 1976年）570億円 * 超LSI開発プロジェクト（1976年 - 1979年）300億円 * 科学技術用高速計算システムプロジェクト（1981年 - 1989年）175億円 * 第五世代コンピュータ（1982年 - 1994年）570億円 * Σプロジェクト（1985年 - 1994年）220億円 * リアルワールド・コンピューティング（1992年 - 2001年?）700億円(?) なお、1980年代以後のプロジェクトはメーカーの製品開発計画とは一線を画した独自の研究プロジェクトの色彩が濃くなっている。 この中でも、「新製品系列開発」は直接的にメーカー各社の新製品開発を補助するという特異なものであった。1971年に制定された「特定電子工業および特定機械工業振興臨時措置法」に基づき、以下のような計画が立てられた。 # IBMに対抗しうる機種の開発・試作、周辺および付帯装置の試作、関連する基礎研究、応用システムの開発 # 生産合理化計画 # 計数型電子計算機製造高度化計画 この計画と大蔵省の意向により、コンピュータ業界6社をグループ化し、巨額資金を集中投入することでIBMに対抗できる国産コンピュータを開発することが通産省の意向とされた。これを受け、企業側もグループ化を受け入れざるを得なくなった。 まず、富士通と日立製作所の提携がIBM互換機を開発するという方向でまとまった。次に、共通の技術導入先を持つ日本電気と東芝の提携が決まり、自動的に残る三菱電機と沖電気が提携することになった。 この3グループは1972年3月にそれぞれ組合を結成し、補助金を受けることとなった。 この政策を官界において主導した者は平松守彦であり、産業界は池田敏雄がこれを受け各社を調整したものとされる。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「三大コンピューターグループ」の詳細全文を読む スポンサード リンク
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