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海軍予備員（かいぐんよびいん）とは、海軍兵籍を有し、戦時等有事の際には召集されて軍務に服するが、平時は民間において船舶職員等海事に従事する者をいう。イギリス海軍予備員を始め多数の国の海軍で同種の制度が採用されているが、日本の海上自衛隊では採られていない。以下、特記ない限り大日本帝国海軍のそれについて記述する。 == 概要 == 海軍予備員とは、予備役にある海軍の武官・兵をいうが、通常の予備役が現役を経験した軍人・兵で構成されるのとは異なり、一度も現役として軍務に服することなしに予備役にある点に特徴がある。船舶職員等としての勤務日数が実役停年に加算されるため、召集されていない期間も自動的に昇進していく。そのため、軍服・徽章や階級も異なっていることが一般的である（軍服の異同については大日本帝国海軍の軍服を参照）。 元来、大日本帝国海軍における海軍予備員制度は、官立東京商船学校の生徒を予備生徒とし、卒業後に海軍少尉候補生に任じたもので、その後、神戸高等商船学校の生徒を加えた。専ら商船の高級船員をその対象とし、操船において高度な技術・技能を有する彼らを有事の際に士官要員として活用しようとの目論見であった。後には水産講習所遠洋漁業科の生徒もその対象となった。さらに中等学校相当の各地の官公立商船学校の生徒もまた、下士官要員として海軍予備員に組み込まれた。 海軍予備員制度の一つの特徴として、操船等海事教育と予備員への任用が一体化していた点にある。すなわち、外洋を巡航する大型船舶の操船技術・技能は、海軍艦艇の操艦・操艇技術・技能と共通しているからである。これらの技術・技能は速成が困難であり、定員外でこれらの予備員を養成しておくことは海軍当局としても必要不可欠な制度であった。 海軍予備員制度では、予備士官養成課程（すなわち、高等商船学校生徒）にある者を海軍予備生徒とし、予備下士官養成課程（すなわち、商船学校生徒）にある者を、海軍予備練習生と区分した。海軍航空兵力を急速に拡充するため優れた人員を充当すべく、1934年（昭和9年）には旧制大学、旧制高等学校高等科、旧制専門学校の卒業生を対象とした海軍航空予備学生が海軍予備員養成課程の一種である海軍予備学生制度として導入され、太平洋戦争開戦から間もない1942年（昭和17年）1月には海軍予備学生の対象は兵科全体に拡大された。 士官級の海軍予備員である予備将校・予備機関将校は、将校・将校相当官・特務士官と同様に、終身その官を保有し（終身官）、その制服を著し、その官に対する礼遇を亨けるという分限を有する。日本海軍の用語では海軍「将校」とは海軍兵学校出身の兵科士官（後に機関科士官も加える）をいうため、予備員の兵科士官は正式には「海軍予備員たる海軍将校」（いわゆる予備将校）と呼称され、海軍将校と区分されていた〔同様に「将校」と呼ばれなかった海軍士官として、軍医科や主計科などの士官は将校相当官と総称された。したがって、将校相当官の特殊形態である短期現役士官（二年現役士官）も海軍将校ではない。〕。一方、現役の海軍将校が予備役に編入されても海軍予備員となるわけではないので、階級名は現役時と変わらず、特に区別の必要があれば階級名の頭に「予備役」を付けて「予備役海軍大佐」などと呼んだ。 太平洋戦争（大東亜戦争）後半は、海軍予備将校が活躍したが、軍令承行令第1条但書（部隊の指揮権の承継の順序を規定する）により、海軍予備将校は召集中の予備役兵科将校として、同官階の現役兵科将校に次いでこれを承行した。このような不都合を修正するため、古いクラスの海軍予備将校たる海軍大尉の中から、海軍将校たる海軍大尉に転官される者もあった。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「海軍予備員」の詳細全文を読む スポンサード リンク
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