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陸軍士官学校事件（りくぐんしかんがっこうじけん）は、1934年（昭和9年）に日本陸軍の陸軍士官学校を舞台として発生したクーデター未遂事件。皇道派の青年将校である磯部浅一・村中孝次らが指揮する形で決起する計画であったが、事前の情報漏洩により、主なメンバーが憲兵に逮捕されて未遂に終わった（軍法会議で不起訴）。磯部と村中は、2年後の二・二六事件で中心メンバーとなった。 統制派と皇道派の対立を背景としたでっち上げであるとの説もある。十一月事件、十一月二〇日事件とも言われる。 == 事件に至る経緯 == 十月事件以降、その首謀者であった橋本欣五郎大佐、馬奈木敬信大佐、長勇少佐、小原重厚大尉や、彼らと緊密な関係にある天野勇大尉、鈴木康大尉らと磯部大尉らは対立関係にあり、また民間においては、橋本、天野の一派である大川周明、中谷武世、高野清八郎らと、磯部らが親近する北一輝、西田税とは対立抗争していた。 陸軍省および参謀本部の幕僚は、軍の組織を動かして革新を断行すること、そのため青年将校の策動は弾圧すること、そのため犠牲者の出るのは已むを得ないと考えるようになったが、まず青年将校らと話し合い反省を促すことにした。 両者は1933年（昭和8年）11月に数次にわたって九段偕行社で懇談した。省部幕僚側は清水規矩中佐、土橋勇逸中佐、武藤章中佐、影佐禎昭中佐、片倉衷少佐、田中清少佐、池田純久少佐、青年将校側は大蔵栄一大尉、常岡大尉、柴大尉、寺尾大尉、目黒大尉、村中大尉、磯部主計が集まった。 幕僚の主張は、「軍内の横断的団結は軍を破壊分裂する危険があるので避けるべき」、「国家革新は軍の責任において自ら組織を動員して実行する。だから青年将校は、政治策動から手を引いて軍中央部を信頼すること」などであった。青年将校らの主張は、「軍の組織を動員して革新に乗り出そうとするのは、理想論であって、実戦的ではない」「われわれ青年将校らが挺身して革新の烽火を挙げる。軍中央部はわれわれの屍を越えて革新に進んでもらいたい」「荒木大将はわれわれの気持ちを最もよく理解している。その示教を受けるのは差し支えないではないか。忌避する理由がわからない」などであった。両者の主張は平行線をたどり物別れに終わった。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「陸軍士官学校事件」の詳細全文を読む スポンサード リンク
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