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passive smoking, second-hand smoking =========================== ・ 受動 ： [じゅどう] passive, second-hand ・ 受動喫煙 ： [じゅどうきつえん] passive smoking, second-hand smoking ・ 動 ： [どう] 【名詞】 1. motion 2. change 3. confusion ・ 煙 ： [けむり] 【名詞】 1. smoke 2. fumes
受動喫煙（じゅどうきつえん、passive smoking）とは、喫煙により生じた副流煙（喫煙者が吸い込む主流煙に対してたばこの先から出る煙）、呼出煙（喫煙者が吐き出した煙）を発生源とする、有害物質を含む環境たばこ煙（ETS）に曝露され、それを吸入することである。間接喫煙（かんせつきつえん）、二次喫煙（にじきつえん）、セカンドハンドスモーク（second-hand smoke）ともいう。 1981年、日本の平山雄によって発表された平山論文により、世界で初めて受動喫煙の害が提唱された。喫煙後に衣服や髪、喫煙室の壁やカーテンのタールなどの付着から発散する有害物質への曝露（三次喫煙〔JP, Friebely J, Tanski SE, Sherrod C, Matt GE, Hovell MF, et al. Beliefs about the health effects of "thirdhand" smoke and home smoking bans. Pediatrics. 2009 Jan;123(1):e74-9. 〕）、屋内の空気清浄機によるフィルターで煙粒子を除いた気相有害成分などの煙として見えない有害成分に曝露されて、通常の呼吸で吸引する状態を含む。喫煙者が口や鼻から吐き出すたばこの煙、保持するたばこの先から立ち上る煙、空気中に漂うたばこの煙、ポイ捨てたばこや灰皿のたばこのくすぶりによる煙、目に見えない薄く広がった状態、煙粒子成分の除去された状態、喫煙後数呼吸に含まれる状態のいずれも、有害物質が多く含まれており、人の健康に悪影響を及ぼす〔e-ヘルスネット 健康用語辞典 〕。 ==概説== 受動喫煙は、たばこの先から立ち上る煙、喫煙中に落下した燃えた状態の火種、喫煙者から吐き出される息から出る煙、投棄された吸殻から立ち上る煙、目に見える煙だけからもたらされるわけではない。喫煙後の数十回の呼気には粒子状物質が混在している。 「喫煙室の平均粉じん濃度を0.15mg/m3 以下」（PM10）とすることが厚生労働省の職場における喫煙対策のためのガイドラインの喫煙室の基準〔新たな職場における喫煙対策のためのガイドラインの策定について 厚生労働省 2003年5月9日〕であるが、微小粒子状物質に係る環境基準は（PM2.5）にて「1年平均値が15μg／m3以下であり、かつ、1日平均値が35μg／m3以下であること。」〔有害微小物質PM2.5の環境基準案固まる 2009年7月2日 〕である。PM2.5による測定で、受動喫煙のある環境たばこ煙（ETS）の存在する状態を有意に判別することが、受動喫煙対策研究者らの主流である。 受動喫煙は、主に急性影響によって、目のかゆみ、目の痛み、涙、瞬目、くしゃみ、鼻閉、かゆみ、鼻汁、のどの痛み、頭痛、吐き気、咳、喘鳴、呼吸抑制、指先の血管収縮、心拍増加、皮膚温低下を引き起こす。喫煙によって生じる環境たばこ煙（ETS）の有害物質の作用である。 慢性影響により、がん、心臓疾患及び呼吸器系疾患などの様々な疾病の危険が高まる。予防医学の観点からも受動喫煙の防止が社会的に求められている。 疫学・毒物学などの分野を中心に提唱され、受動喫煙の人体への影響は2006年米国公衆衛生総監報告でも受動喫煙による健康被害が存在する旨が発表された〔2006 Surgeon General's Report—The Health Consequences of Involuntary Exposure to Tobacco Smoke〕。 WHOによると、全世界で、受動喫煙によって毎年数十万人の非喫煙者が死亡しており〔World No Tobacco Day 2007 WHO 2010年9月28日閲覧。〕、 各国における包括的な疾患データが最も揃っている2004年で受動喫煙を原因とした全世界の死亡人数は、推定約60万人〔受動喫煙原因による死亡 全世界で年間60万人に ミクスonline 2011/01/31 医学誌「THE LANCET」１月８日号〕である。 WHOによれば、職場の受動喫煙によって毎年世界でおよそ20万人の労働者の命が奪われている〔タバコ製品の有害性に関する世界医師会声明 日本禁煙学会 2010年9月28日閲覧。 〕。 日本国内では、健康増進法により「国民は生涯にわたり、自らの健康状態を自覚し健康増進に努めなければならない」と法的に規定されていることから、受動喫煙に対しても防止対策が示されている〔厚生労働省・受動喫煙防止対策について 〕。国際的な受動喫煙防止意識の高まりはWHOによるたばこの規制に関する世界保健機関枠組条約（たばこ規制枠組条約）として、日本でも健康増進法などでWHOの枠組みを元に具体化されている。WHO加盟国において医学・公衆衛生などの関連諸学会・公衆衛生機関などは予防観点から、受動喫煙防止を要望・推進している。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「受動喫煙」の詳細全文を読む スポンサード リンク
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