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商用電源周波数（しょうようでんげんしゅうはすう）では、商用電源として供給されている交流の電源周波数について述べる。 == 日本の商用電源周波数 == 日本国内には、交流電源の周波数について、東日本の50ヘルツ（hertz; 以下、Hzと表記）と西日本の60Hzの相違がある。 これは明治時代に、海外での議論（電流戦争）に触発されて起こった、東京電燈と大阪電燈との間の直流・交流論争がきっかけであった。 関東では、1887年から直流送電を行っていた東京電燈が、交流の優位性の高まりに応じて交流送電への転換を決めた。そこで、50Hz仕様のドイツ・AEG製発電機 (AC 3kV 265kVA) を導入し、1893年に浅草火力発電所を稼動させた。しかし関西では、1888年に設立された大阪電燈が当初から交流送電を選択し、60Hz仕様の米・GE製発電機 (AC 2.3kV 150kW) を採用した。これらを中心に、次第に各地の電力供給が集約されていった結果、東西の周波数の違いが形成された。なお、第二次世界大戦直後、復興にあわせて商用電源周波数を統一しようと言う構想もあるにはあった。 なお、一国内で周波数が違う事から、どちらでも使えるように周波数フリー（電圧フリーとなっている場合も多い）の電気機器が多く設計・製造販売されており、電圧が同じ100Vあるいは変圧器を使えば、どちらの周波数の国でも使用が可能である。また、最近ではあまり見られないが、スイッチ等により周波数切り替えができる機器もある。 現在の日本では、供給側にとっては相互融通の点からは周波数を統一する方が望ましいが、それには一方あるいは両方の地域の発電機を総て交換しなければならない（応急処置的には、発電所において周波数を変換する）うえに、周波数変更の際に停電が伴ったり、さらに周波数に依存する機器（後述）を全て交換するか対策を施す必要がある。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「商用電源周波数」の詳細全文を読む 英語版ウィキペディアに対照対訳語「 Utility frequency 」があります。 スポンサード リンク
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