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堀田 庄三（ほった しょうぞう、1899年1月23日 - 1990年12月18日）は日本の銀行家。住友銀行頭取を19年務め（1952年～1971年）、「住銀の法皇」と称された。住友家評議員会委員長、住友老壮会会長、日本航空元会長。勲一等旭日大綬章受章。元モルガン・スタンレー証券代表取締役会長の堀田健介は長男。大正製薬社長の上原明は二男。 == 来歴・人物 == 愛知県名古屋市に牛田正太の二男として生まれ、堀田家に養子入りする。愛知一中、松本高校文科甲類を経て、1926年京都帝国大学経済学部を卒業し、住友銀行（現・三井住友銀行）に入行。名古屋支店勤務を経て、1928年東京・人形町支店に異動。ここで経営コンサルティングを行いながら新規顧客開拓に成果をあげ、行内で頭角を顕す。1940年には新設の東京事務所に異動、1942年には所長となり、国の統制経済政策に機敏に対応するため、足しげく大蔵省、日本銀行などに通いつめた。後の“MOF担”の先駆的存在であった。 終戦後、公職追放により上層部が退陣すると、1947年2月に取締役に選ばれると同時に常務取締役に就任。同年8月には副社長に就任した。また経済同友会の代表幹事（当時の役職名は当番幹事）にもなり、政治家、経済人との親交を結び、吉田茂、池田勇人、佐藤栄作と続く保守本流との関係や、財界四天王である小林中、桜田武、永野重雄、水野成夫、東大教授の東畑精一などとの関係を深めた〔実録！ 関西の勇士たち（第15回）ワンマンシリーズ（2） 住友の堀田、グループを束ねる 眞島弘（経済ジャーナリスト） 〕。また、官僚主導の金融政策に対抗して、大蔵省・日銀・市中銀行・学識経験者からなる金融委員会の創設を提言したりした。やがて財界活動からは徐々に距離を置くことになる（住友銀行が財界活動に復帰するのは1986年に磯田一郎が経団連副会長に就任するまで待たなければならなかった）。 1952年、頭取に就任すると、「堅実経営による経営の健全化」「情実になじまず、因縁にとらわれず、合理性に立脚する」「凡百の議論より実践」の三点を掲げ、世上堀田イズムと称された合理主義的経営を行った。 堀田が頭取に就任以来取った政策は、1882年に初代総理事広瀬宰平が策定した家憲（「営業の信用を重んじ確実をむねとする」「浮利にはしり、軽進すべからず」などが謳われている「家法」）にのっとった合理主義経営の実践であった。そのため取引先企業の経営がかたむき始めると融資を引き上げ、「がめつい」「逃げ足が速い」と批判された。後にイトマン事件等の不祥事が続発するような、利益第一主義の遠因となったという指摘もある。 しかし入行直後に昭和金融恐慌を体験し、相続く銀行の破綻をつぶさに見てきた堀田は、「預金者のお金を厳格に運用するのは銀行の責務」とたじろがなかった。1965年、河内銀行を吸収合併し、それまで資金量で四位に甘んじていた住友銀行は、三菱銀行、三和銀行(両行とも現在の三菱東京UFJ銀行)両行を抜き、富士銀行に次いで二位に躍り出た。資金量の増加と共に外延企業拡大戦略が大々的に展開され、事業の将来性と経営者の能力を厳密に評価した上で、松下電器産業、三洋電機、武田薬品工業、ブリヂストン、マツダ、コマツ、旭化成、伊藤忠商事、ダイエーといった日本を代表する企業を育てていった。 1971年に会長、1977年に取締役相談役・名誉会長となる。その他、朝日放送取締役なども務めた。 1990年12月18日、肺炎のため死去。享年91。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「堀田庄三」の詳細全文を読む スポンサード リンク
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