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大映株式会社（だいえい）は、 # 1942年から1971年まで存在した日本の映画会社。設立当初の法人名は大日本映画製作株式会社。 # 1974年から2003年まで存在した日本の映画会社。徳間書店の子会社であり、1.の映画事業を引き継いだ。設立当初の法人名は大映映画株式会社。 1.と2.は登記上は別会社であるが、本項では、便宜上、1.と2.の映画事業を大映の歴史として詳述する。なお、1.と2.による映画事業を譲渡され、設立当初は株式会社角川大映映画と称していた角川映画株式会社も新たに設立された会社であり、1.と2.が法人として前身にあたるわけではない。 1.の法人としての設立は大手の中では後発だが、戦前の日活の製作機構を主に引き継いでいるため、伝統ある老舗として語られることがある。また、発足時に合併で得た新興＝帝キネの製作部門は戦後に分離し、東映の母体となる。 ==沿革== ===戦時統合で発足=== 第二次世界大戦がはじまると、戦時統制の一環として小規模企業を整理・統合する戦時企業統合が始まり、内閣情報局の指示によってこれがさまざまな分野で進められていった。映画業界でも1942年（昭和17年）、新興キネマ・大都映画・日活製作部門を軸とした合併が行われ、永田雅一（専務）、河合龍齋（専務）、真鍋八千代（監査役）、波多野敬三（常務）、六車脩（常務）、薦野直実（常務）、吉岡重三郎、鶴田孫兵衛、林弘高（東京吉本）の9氏が発起人となり、1942年1月27日大日本映画製作株式会社（大映）が誕生、松竹、東宝との3社体制が成立した。 情報局の当初案では、映画業界を松竹と東宝の2社体制に再編することになっていたが、これを知った新興キネマ京都撮影所所長の永田雅一が、政府寄りの第三勢力として「統制会社」の可能性をアピールする形で同局に掛け合い、最終案ではこれにもう1社加えた3社体制とすることを認めさせた。そもそも新興キネマは松竹系列であり、事実上松竹の子会社であった。にもかかわらず、この企業統合が結果的に同社の主導する形で行われたことは世間を驚かせ、そこから「新興キネマから情報局第五部にカネが動いたのではないか」という噂が広まった。真相は今もって闇の中だが、大映の社史もこの一件については包み隠さず事実を掲載している。 そして同年、阪東妻三郎・片岡千恵蔵・嵐寛寿郎・市川右太衛門の四大スターの共演を掲げた第一回作品『維新の曲』（監督・牛原虚彦）を発表。映画製作の第一歩を歩み出す。 映画業界が3社体制となったことで、大映の傘下には6つの撮影所が入ることになった。 * 日活太秦撮影所 （大映京都撮影所） * 日活多摩川撮影所 （大映東京第二撮影所、のちの大映東京撮影所、現在の角川大映撮影所） * 新興キネマ京都太秦撮影所 （大映第二撮影所、戦後の東横映画撮影所、現在の東映京都撮影所） * 新興キネマ京都太秦第二撮影所（大映嵯峨野撮影所、すぐに閉鎖） * 新興キネマ大泉撮影所 （大映東京第一撮影所、すぐに閉鎖、戦後の太泉スタジオ、現在の東映東京撮影所） * 大都映画撮影所 （すぐに閉鎖） ただし、配給系統は「紅系」と「白系」の2系統とすることになったため、大映は配給枠を松竹と東宝と分け合うことになった。このため製作本数は減さざるを得ず、大映は京都の大映京都と大映第二、そして東京第二撮影所を残して他の3社を閉鎖（スタッフと俳優は引き継ぐ）した。 1943年（昭和18年）、初代社長に作家の菊池寛を担ぎ出す。 当初の社名表記は、大映マークにかぶさるように旧社名が縦表記でズームしながらクレジットされた。 1945年（昭和20年）、社名を大映株式会社に改める。 1946年（昭和21年）、専務の永田雅一が副社長に昇格する。 1947年（昭和22年）、副社長の永田雅一が社長に昇格する。独占禁止法の趣旨に基づき、日活との関係を解消するが、かつての「統制会社」が戦後軒なみ解散を命じられる中、大映は存続が許された異例のケースとなる。 社名変更後の表記は、星空の後に動く雲をバックに大映マークが映り、それにかぶさるように「作製社會式株映大」の文字がズーム→停止→落下するという演出であった。1950年（昭和25年）頃まで使用された。 予告編などでは、「映画は大映」という☆のマークが付いたキャッチフレーズが多用された。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「大映」の詳細全文を読む 英語版ウィキペディアに対照対訳語「 Daiei Film 」があります。 スポンサード リンク
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