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寛永の大飢饉（かんえいのだいききん）は、江戸時代初期の1640年から1643年にかけて起こった飢饉。江戸初期においては慶長から元和年間にもしばしば凶作から飢饉が発生しているが、そのなかでも最大の飢饉。島原の乱とともに江戸幕府の農政転換にも影響した。 == 概要 == 寛永19年（1642年）前後に最大規模化するが、それ以前から兆候は存在していた。島原の乱が収束した寛永15年頃には、九州で発生した牛疫が西日本に拡大し、牛の大量死をもたらした。寛永17年（1640年）6月には蝦夷駒ケ岳が噴火し、降灰の影響により陸奥国津軽地方などで凶作となった。 翌寛永18年（1641年）に入ると、初夏には畿内、中国、四国地方でも日照りによる旱魃が起こったのに対し、秋には大雨となり、北陸では長雨、冷風などによる被害が出た。その他、大雨、洪水、旱魃、霜、虫害が発生するなど全国的な異常気象となった。東日本では太平洋側より日本海側の被害が大きく、これは後の天保の大飢饉に似た様相であるという。不作はさらに翌19年（1642年）も続き、百姓の逃散や身売など飢饉の影響が顕在化しはじめると、幕府は対策に着手した。同年5月、将軍徳川家光は諸大名に対し、領地へ赴いて飢饉対策をするように指示し、翌6月には諸国に対して、倹約のほか米作離れを防ぐために煙草の作付禁止や身売りの禁止、酒造統制（新規参入及び在地の酒造禁止及び都市並びに街道筋での半減）、雑穀を用いるうどん・切麦・そうめん・饅頭・南蛮菓子・そばきりの製造販売禁止、御救小屋の設置など、具体的な飢饉対策を指示する触を出した。これは、キリシタン禁制と並び、幕府が全国の領民に対して直接下した法令として着目されている。また、こうした政策は後の江戸幕府における飢饉対策の基本方針とされるようになる。 寛永19年末から翌20年（1643年）にかけて餓死者は増大し、江戸をはじめ三都への人口流動が発生。幕府や諸藩は飢人改を行い、身元が判別したものは各藩の代官に引渡した。また、米不足や米価高騰に対応するため、大名の扶持米を江戸へ廻送させた。3月には、田畑永代売買禁止令を出した。 大飢饉に至った原因として、全国的な異常気象のほか、江戸時代初期の武士階級の困窮が指摘されている。幕府は、武士の没落を驕りや華麗によるものと捉え、武家諸法度などで倹約を指示していた。武士の困窮は百姓に対する更なる収奪を招き、大飢饉の下地になったと言われる。 島原の乱から寛永の飢饉を契機に、幕府の農政は倹約から百姓撫育へと転換し、諸大名に課せられていた普請役は激減した。また、諸藩も遅れて藩政改革に乗り出した。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「寛永の大飢饉」の詳細全文を読む スポンサード リンク
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