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【名詞】 1. investment trust =========================== ・ 投資 ： [とうし] 1. (n,vs) investment ・ 投資信託 ： [とうししんたく] 【名詞】 1. investment trust ・ 信 ： [まこと, しん] 1. (adv,n) truth 2. faith 3. fidelity 4. sincerity 5. trust 6. confidence 7. reliance 8. devotion ・ 信託 ： [しんたく] 1. (n,vs) trust 2. entrusting
投資信託（とうししんたく）は、多数の投資家から販売会社を通じて出資・拠出されてプールされた資金を、運用会社に属する資産運用の専門家（ファンドマネージャー、ポートフォリオマネージャー）が、株式や債券、金融派生商品などの金融資産、あるいは不動産などに投資するよう指図し、運用成果を投資家に分配する金融商品〔金融広報中央委員会 - 投資信託とは 、2008年5月11日閲覧。〕。 運用による利益・損失は投資家に帰属する。ファンドや投資ファンドとも呼ばれるが、いずれもその意味する範囲は曖昧である。略語は投信（とうしん）。 日本国外では集団投資スキーム(collective investment scheme)とも呼ばれるが、この言葉は近時の日本においては金融商品取引法の影響により異なる意味で用いられることが多い。 いわゆる投資事業組合は含まないが、ファンドないし投資ファンドという言葉はむしろ投資事業組合を指すこともある。 なお、法律用語としての「投資信託」は、日本法上の契約型投資信託（後述）である、投資信託及び投資法人に関する法律（投信法）に基づく投資信託を指し、そうでないものは「投資信託」を名乗れない。 広義の（投資）ファンド #組合型ファンド（投資事業組合）:任意組合、リミテッド・パートナーシップなど #本項の説明する投資信託 ##会社型投資信託:投資法人、インベストメント・トラストなど ##契約型投資信託:投信法上の投資信託、ユニット・トラストなど なお、上場投資信託及びREITについてはそれぞれの項を参照。 == 概説 == 投資信託は、株式や債券、CPなどの金融商品を主体として投資をし、個別に決算をする。原則として元本保証はない。銀行などの普通預金や定期預金よりも良い投資益が期待されるが、これは相当するリスクを取ったことに対するリスク・プレミアムを受取っていると解釈できる。特にペイオフが解禁され、低金利（ゼロ金利政策）による預金での利息収入がほぼ見込めない現状では、資産運用のための一手段として注目されている。 どの程度のリスクを取ってどの程度のリターンが得られるかは、投資信託の投資対象によって千差万別である。たとえば、株式は債券よりリスクが大きく、リターンも大きいとされる。また、国内を投資対象としているものよりも、海外を投資対象としているもののほうが為替レートの影響も受けるためリスクやリターンが大きいとされる。 リスクとリターンの程度を標準化した尺度の一つに、経済学でノーベル賞を受けたウィリアム・フォーサイス・シャープの開発したシャープ・レシオがある。これは、期待されるリターンから無リスク資産の利回りをマイナスし、引き受けているリスク（標準偏差）で割ったものであり、正で大きな値をもつものほど、運用が効率的であることになる。また、分母をベータリスクとするとトレイナーの測度となる。投資信託の場合、評価指数はシャープ・レシオが使われるケースが多い。 いつでも購入・解約できる追加型投資信託などでは、保有する資産の評価額の変動に対応して、基準価額（NAV、Net Asset Value、よく価格と誤記される）が計算されている。運用の利益は、一定期間ごとに払出される分配金の他、基準価額の値上がり益があれば、解約・売却時に受取ることができる。なお、基準価額は、ファンドに組み入れられている株式や債券などの資産の時価総額を合計した純資産総額（資産－負債）を投資信託の受益権総口数で割り計算される一種の指数であり、純資産に連動しているが、後述のように分配金を配当すれば基準価格は下落し、収益を内部留保すれば上昇するものであり、「高基準価格＝成績の良いファンド」と言う判断にはそぐわない。1口1円で設定された投資信託は、1万口あたりで公表されている。 追加型投資信託の基準価額については、運用会社・販売会社のウェブサイトや窓口に掲示されている他、日本経済新聞朝刊（1/1-1/4と祝祭日の翌日を除く火-土曜）に全銘柄が、大手全国紙朝刊では一部銘柄が掲載されている。運用会社のサイトでは、一番情報が早く得られ、その日の内に当日の基準価額を知ることが出来る。 単位型投資信託の基準価額については、購入した販売窓口（証券会社など）に問い合わせが必要である。 すべての投資信託ファンドの受益権は、2007年1月4日より振替制度（ファンドの受益権の発生、消滅、移転をコンピュータシステムにて管理する）に移行されたため、受益証券は発行されていない（有価証券のペーパーレス化）。 従来はある証券会社や銀行にある口座では、その会社の子会社あるいは傘下のファンドしか購入できなかったが、近年の自由化と競争のため、他社のファンドも購入できるようになる傾向にある〔日本経済新聞 なぜ投信だけが購入時手数料を払うのか 2012年2月26日記事 2014年1月10日閲覧〕。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「投資信託」の詳細全文を読む
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