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列車電話（れっしゃでんわ）とは、旅客列車に設置されている公衆電話を指す。 == 概要 == 地上と車上の通信には、現在は新幹線で使用されている漏洩同軸ケーブル（LCX）からの漏洩電波を介して通信を行うLCX方式（詳細は後述）のみ用いられている。かつては一般列車で使用されていた、400MHz帯のUHF無線通信を用いて交換手を介する空間波無線方式、または800MHz帯の移動体電波を用いて基地局交換装置を介する空間波無線方式なども存在した。 日本初の列車電話は、1957年（昭和32年）10月1日に近畿日本鉄道が特急用車両（2250系・6421系）に設置したものである。上本町駅（現・大阪上本町駅）・伊勢中川駅間に通信設備を整備し、大阪市内・名古屋市内との通話が実現した。その後10000系や10100系にも取り付けられたが、10400系からは取り付けを行っていない。 近鉄では1975年（昭和50年）3月に車内電話のサービスを一旦廃止した〔ジェー・アール・アール「決定版 近鉄特急」 1985年（昭和60年）発行〕が、1988年（昭和63年）に落成した21000系に車内電話を設置してサービスを再開した。なお21000系以降の列車電話では列車から日本国内全域に通話することが可能となった。 日本国有鉄道では、1960年（昭和35年）8月に東海道本線の151系電車を使用した特急こだま・つばめで採用された、グレーの電話機が始まりである。この時は、電電公社（現・NTTグループ）が400MHz帯のUHF無線通信を用いて東海道沿線14箇所に基地局を設置し、それを介して一般回線へ繋いだ。100円硬貨専用であり、また電話機にはダイヤルはなく、口頭で交換手に電話番号を直接伝えた上で相手先に繋いでもらう方式であった〔映画『社長道中記』では、森繁久彌演じる社長の三沢がビュフェの女性スタッフに電話の発信を依頼し、電話室で電話するシーンがある。〕。列車から電話をかけるほか、交換手を通じて列車へ電話をかけることも可能であった。ただ無線を使用していたので山間部やトンネルなど電波状況の悪い区間が存在したほか、電話を掛けられる地域は、沿線である東京圏・名古屋圏・大阪圏限定であった。 1964年（昭和39年）に開業した東海道新幹線にも、151系と同じ、100円硬貨専用でダイヤルのないものが設置された。151系と同様に、当初は東海道新幹線沿線の地域へのみ発信可能であった。20系寝台客車などにも設置が検討されたものの、当時は後の時代のように無線通信技術が発達しておらず、交換手と基地局の拡充を要したため断念された（後に20系の通信配線等は青函連絡船に転用される）。 その後、テレホンカードの登場により、テレホンカード専用とすることで列車電話の小型化が可能となり、1980年代後半から、徐々に列車電話の設置が増加していった。国鉄民営化以降に登場したJRの新型特急車両以外にも、国鉄時代に製造された既存の特急車両に対しても設置され、またJR以外でも私鉄の有料特急にも設置が進んだ。特急型車両以外でも、阪急6300系電車を皮切りに、京阪3000系電車（初代）、京阪8000系電車、JR東海311系電車、住宅・都市整備公団9100形電車（一次車のみ）といった特別料金不要の通勤形車両・近郊型車両にも設置された。 1991年（平成3年）にはPDC方式が制定され、1993年（平成5年）にNTTドコモにより実用化された。800MHz帯のPDCを列車電話に用い、列車電話交換手を要しないため、JRの特急列車を中心に設置された〔後述のLCX方式とは違い一方通行で、列車へ掛けることは出来ない。〕（通信事業者はNTTドコモ）。その後、1990年代後半にかけて、携帯電話などの移動体通信の普及が列車電話にも及んだ。 しかし2000年代以降は携帯電話の普及により、街頭の公衆電話と同様に利用者が減少したこともあり、徐々に列車電話が撤去され出した。また、新製の特急型であっても当初から電話を設置していない車両も登場し出した。 2012年（平成24年）3月31日のmovaサービス終了に伴い、PDCを利用した列車電話のサービス提供ができなくなることから、同日を持って在来線における列車電話サービスが終了し、新幹線を除いて（私鉄も含めて）全ての列車から公衆電話が撤去された。 なお、電波状況により電話が使用不能になる場合がある〔近鉄特急のアーバンライナー・伊勢志摩ライナーでは、列車電話を設置していた当時は、「線路は続くよどこまでも」のチャイムの後にその旨の自動放送がなされていた。〕。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「列車電話」の詳細全文を読む スポンサード リンク
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