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日本とエジプトの関係（にほんとエジプトのかんけい）は、日本とエジプトの間の国際関係である。両国は相互に大使館を設置しており、駐日エジプト大使によって「とても強い友好関係」にあると評価されている〔http://www.embassy-avenue.jp/egypt/〕〔http://www.eg.emb-japan.go.jp/e/bilateral/japan_egypt/recent_progress/2008/index.htm〕。現在、この二国は、経済・貿易関係で大きな関係を持っている〔http://weekly.ahram.org.eg/2004/717/ec2.htm〕。 日本は、エジプトは中東の中心的存在になると考えており、エジプトをこの地域内での外交上不可欠な国としてみている〔。二国の指導者は、中東の和平に関する問題について互いに支援し合っていることで知られている〔http://www.arabicnews.com/ansub/Daily/Day/990413/1999041305.html〕。 二国間には、両国の互いの利益進展の調査を行う協議会を置いている〔http://www.eg.emb-japan.go.jp/e/birateral/japan_egypt/human_exchange.htm〕。 2009年10月時点で、1,051人の日本国民がエジプトに在住する。2009年には90,000人の日本人がエジプトを訪れ、2007年には3,500人のエジプト人が日本を訪れた〔。 == 歴史 == 二国間の関係は、19世紀まで遡る。1861年に日本を発った文久遣欧使節は2月20日にスエズに到着し、更に翌1862年に池田筑後守率いる遣仏使節団はフランスに向かう途中の2月23日に、ムハンマド・アリー朝のエジプト太守、イスマーイール・パシャに謁見している〔岡倉、北川(1993:66-67)〕。明治維新後の日本にはオスマン帝国、エジプト、ガージャール朝ペルシア（現在のイラン）、エチオピア帝国、アルバニア、タイ王国、清国などと同様に治外法権や不平等条項（カピチュレーション）が欧米列強諸国との間に結ばれており、エジプトには1875年に利害関係各国たるイギリス、フランス、トルコ、イタリア、オーストリア、ドイツなど14か国が個別の領事裁判権をまとめた「混合裁判所」が創設されていたが、箕作麟祥は日本の領事裁判権を問題にする立場からこのエジプトの「混合裁判所」を検討し、1875年1月21日にギュスターヴ・エミール・ボアソナードに対してこの「混合裁判所」制度について質問している他、東海散士（柴四朗）は『埃及近世史』の中で領事裁判と混合裁判所について述べ、原敬は『埃及混合裁判』の中でこの「混合裁判所」がエジプト人よりも欧米人に対して圧倒的に有利な裁定を下していることについて言及している〔岡倉、北川(1993:70-75)〕。 1879年にイギリスのソールズベリ外務大臣は駐カイロ総領事に訓令を発し、反イギリス的な政策を採ろうとしていたイスマーイール・パシャを、名目上のエジプトの宗主国であったオスマン帝国に圧力をかけて解任させると、このイスマーイール・パシャ解任事件に憤ったアフマド・オラービー大佐は1881年2月に反旗を翻し、同年9月にアブディーン宮殿を包囲してイスマーイール・パシャの後任となったタウフィーク・パシャに憲法制定を認めさせ、翌1882年2月にオラービー大佐自らが陸相に就任し、民族主義的な祖国党内閣を樹立した（ウラービー革命）〔岡倉、北川(1993:77-81)〕。明治時代の日本の東海散士が著した政治小説『佳人之奇遇』にはこのウラービー革命を「一八八二年二月七日、魔毛嫉佐徴主相トナリ、亜刺飛陸軍大臣トナリ、是ニ全ク新内閣ヲ組織シ、同月六日、新憲法ヲ発布ス。是ヨリ五月ニ至ルマデ、国政真正ナル立憲政体トナリ、国民党モ亦漸ク平穏ニ帰セリ〔東海散士の『佳人之奇遇』の記述については岡倉登志、北川勝彦「第3章 日本とエジプト」『日本 - アフリカ交流史――明治期から第二次世界大戦まで』 同文館、東京、1993年10月15日、初版発行、81頁より重引した。〕」と述べて評価する記述が存在する。 ウラービー革命挫折後、1880年代から1910年代にかけてエジプトではムスタファ・カーミルの指導の下、ウラービーの祖国党（ワタニー）を復興し、エジプトの反英独立闘争が続けられたが、カーミルは1905年の日露戦争の日本勝利の際に、白人に対する有色人種の勝利であるとしてこの日本の勝利を評価している〔岡倉、北川(1993:88-89)〕。 他方、日本側ではクローマー総督がエジプトに於けるイギリスの政治的実践について述べたことを1908年に刊行した『現代エジプト』を、1911年に大日本文明協会より日本語訳刊行し、大隈重信は同書の日本語版に寄せた序文にて、イギリスのエジプト経営を日本の韓国保護経営の「経世的教訓」とすべきだと述べている〔岡倉、北川(1993:89-92)〕。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「日本とエジプトの関係」の詳細全文を読む スポンサード リンク
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