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東京大空襲（とうきょうだいくうしゅう）は、第二次世界大戦末期にアメリカ軍により行われた、東京に対する焼夷弾を用いた大規模な戦略爆撃の総称。日本各地に対する日本本土空襲、アメリカ軍による広島・長崎に対する原爆投下、沖縄戦と並んで、都市部を標的とした無差別爆撃によって民間人に大きな被害を与えた。 早乙女勝元によれば、空襲としては史上最大規模の大量虐殺とされる〔早乙女勝元 『図説 東京大空襲』 河出書房新社〈ふくろうの本〉、2003年。〕。 東京は1944年（昭和19年）11月14日以降に106回もの空襲を受けたが、特に1945年（昭和20年）3月10日、4月13日、4月15日、5月24日未明、5月25日-26日の5回は大規模だった。その中でも「東京大空襲」と言った場合、死者数が10万人以上と著しく多い1945年3月10日の空襲（下町空襲）を指すことが多い〔奥住（1990年）、58頁。〕〔内藤光博「空襲被災と憲法的補償―東京大空襲訴訟における被災者救済の憲法論―」専修法学論集 (106), 1-51, 2009-07〕。この3月10日の空襲だけでも罹災者は100万人を超えた〔。 == 対日戦略爆撃計画 == === 焼夷弾爆撃有効度別地域 === 1942年にはナパーム焼夷弾M69が開発され、1943年の国家防衛調査委員会 (NDRC) 焼夷弾研究開発部のレポートでは、住宅密集地域に焼夷弾を投下して火災を起こさせ、住宅と工場も一緒に焼き尽くすのが最適の爆撃方法であるとした上で、空爆目標の日本全国20都市を選定し、さらに東京、川崎、横浜など10都市については焼夷弾爆撃の有効度によって地域を以下のように区分した〔今井清一「戦略爆撃と日本」日本ペンクラブ 電子文藝館編輯室、2007年。2014.10.27閲覧〕〔E・バートレット・カー『戦略・東京大空爆』 大谷勲訳、光人社、1994年〕。 *最有効地域1:都市中心部商店街地域、密集地域、住宅工場混在地域で一マイル四方あたりの人口密度9万1000人、都市人口の25%を占める地域。この地域は一平方マイルあたり6トンの焼夷弾で焼き尽くすことが可能。 *有効地域2:港湾施設、倉庫、貨車操車場などもある住宅地域、住宅工場混在地域、工場地域で一マイル四方あたり人口密度5万4000人、都市人口の46%以上を占める地域。これは一平方マイルあたり10トンの焼夷弾で焼き尽くすことが可能。 *非有効地域:最有効地域1、有効地域2以外の郊外の住宅地域や防火設備の整ったオフィス街を含む工場地帯。 *空爆目標の日本全国20都市の主要部はM69焼夷弾1700トンでを焼き尽くすことが可能。 アメリカ軍は日本家屋を再現した実験場を作り、大規模な延焼実験を行っている。実験用に立てられた日本家屋は、室内の畳を日系人の多いハワイからわざわざ取り寄せて精巧に作り上げられた。これらの実験がクラスター焼夷弾開発の参考とされたことにより、東京大空襲を初めとする日本本土への無差別爆撃で効果的被害を与えることに成功した。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「東京大空襲」の詳細全文を読む スポンサード リンク
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