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ウェルテル効果()とは、マスメディアの自殺報道に影響されて自殺が増える事象を指し、これを実証した社会学者のPhilipsにより命名された〔平成15年度厚生科学研究費補助金(こころの健康科学研究事業)自殺と防止対策の実態に関する研究研究協力報告書〕。特に若年層が影響を受けやすいとされる〔。 「ウェルテル」は、ゲーテ著の『若きウェルテルの悩み』(1774年)に由来する。本作の主人公、ウェルテルは最終的に自殺をするが、これに影響された若者達が彼と同じ方法で自殺した事象を起源とする〔(横浜市立大学医学部精神医学教室)〕。なお、これが原因となり、いくつかの国でこの本は発禁処分となった〔。但し、実在の人物のみならず、小説等によるフィクションの自殺も「ウェルテル効果」を起こすか否かについては諸説別れている〔。 == 発見 == 精神科医のMotto (1967) は、「自殺報道の影響で自殺が増える」という仮説を確かめる為、新聞のストライキがあった期間に自殺率が減少するかどうかを調べたが、この仮説はデトロイトでしか証明されなかった上、調査手法における様々な問題点が指摘された〔。 その後、社会学者のPhillips (1974) は、ニューヨークタイムズの一面に掲載された自殺と、1947年から1967年までの全米の月刊自殺統計を比較する事で、報道の自殺率に対する影響を証明し、これをウェルテル効果と名づけた〔。 Phillipsの調査は、 # 自殺率は報道の後に上がり、その前には上がっていない。 # 自殺が大きく報道されればされるほど自殺率が上がる。 # 自殺の記事が手に入りやすい地域ほど自殺率が上がる。 等であり、これらは報道が自殺率へ影響を与えることの証明とされた〔。 この理論は、その後Wasserman (1984) をはじめとした複数の追試によっても正しいとされた〔。またPhillipsは、テレビにおける自殺報道にも同様の効果があるとしている〔。 その後、報道が影響を与えるのは「自殺率そのもの」ではなく、検死官が自殺と判断するか否かである、との説も提示されたが、Phillipsはこれに対して、検死官の判断により自殺者数が増えるのであれば、その増加分だけ事故死や殺人等の「自殺以外の死亡者数」が報道後に減少するはずだが、統計上そうはなっていない、と反証している〔。 また、自殺者は報道があっても無くてもいずれ自殺した、報道は単にその「実行時期」を早めたに過ぎないのではないか、との意見に対し、Phillipsは、仮にそうだとすれば報道直後に自殺数が増えた分、それ以降は数が減ってなければならないはずだが、統計上はそのようになっていない、と反証している〔。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア(Wikipedia)』 ■ウィキペディアで「ウェルテル効果」の詳細全文を読む 英語版ウィキペディアに対照対訳語「 Copycat suicide 」があります。 スポンサード リンク
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