翻訳と辞書
Words near each other
・ 買主
・ 買付
・ 買付け
・ 買出し
・ 買勒
・ 買占め
・ 買占め及び売り惜しみ防止法
・ 買占め等防止法
・ 買収
・ 買収された貨車の一覧
買収ファンド
・ 買収国電
・ 買収対抗策
・ 買収工作
・ 買収気動車
・ 買収防衛策
・ 買取
・ 買取り
・ 買取再販
・ 買取屋


Dictionary Lists
翻訳と辞書 辞書検索 [ 開発暫定版 ]
スポンサード リンク

買収ファンド : ミニ英和和英辞書
買収ファンド[ばいしゅう]
=====================================
〔語彙分解〕的な部分一致の検索結果は以下の通りです。

買収 : [ばいしゅう]
  1. (n,vs) buying 2. purchase 3. corruption 4. bribery 

買収ファンド ( リダイレクト:プライベート・エクイティ・ファンド ) : ウィキペディア日本語版
プライベート・エクイティ・ファンド[ばいしゅう]

プライベート・エクイティ・ファンド (Private Equity Fund) は、複数の機関投資家個人投資家から集めた資金を事業会社金融機関に投資し、同時にその企業の経営に深く関与して「企業価値を高めた後に売却」することで高いIRR(内部収益率)を獲得することを目的とした投資ファンドである。
== 概要 ==
プライベート・エクイティ・ファンド (Private Equity Fund) 、PEファンド、MBOファンド、買収ファンド、企業再生ファンドベンチャーキャピタルターンアラウンド・ファンド (Turnaround Fund) などと呼ばれているものが該当し、それらの総称としても使われる。主に、LBOと呼ばれる買収先の資産・キャッシュフローを担保とした借入を用いて資金調達する場合が多い。
中長期での投資を主体とし企業に中長期の成長資金を供給、若しくは取締役を派遣後大規模な経営再建を実施するプライベートエクイティファンドは、その投資形態において、ヘッジファンドと大きく異なる。日本においては、
# まだその歴史が浅く
# 日本での黎明期において、本来はヘッジファンドであるスティール・パートナーズ、ダルトンインベストメント、村上ファンド等が大規模かつセンセーショナルなアクティビズム的投資を敢行した
ため、マスメディアから、同じファンドということでヘッジファンドと同一視された経緯を持つ。
日本経済新聞においてさえ、ヘッジファンドとプライベート・エクティ・ファンドを混同したような書き方がいまだに散見されるが、基本的に
# 中長期での投資を主体とし、
# 現経営陣との友好的な買収が主体であること(世界的に見てもPEファンドによる敵対的買収はほぼ前例がない)、
# 数か月に渡るデューディリジェンスを実施した後投資を実施、取締役派遣を通じて経営に積極的に関与、
# 投資家へのリデンプション義務はない
など、多くの部分でヘッジファンドとは投資形態が異なる。
誕生後30年以上の歴史を持つ米国・欧州においては、銀行に次ぐ社会経済への新たなリスク資金供給の担い手として、その社会的意義の評価を固めつつある。
世界的に規模の大きいファンドとしては、コールバーグ・クラビス・ロバーツKohlberg Kravis Roberts, KKR:LBOの先駆、最古のPEファンド)、ブラックストーン・グループ(The Blackstone Group:複数の資産クラスに投資する業界最大手)、カーライル・グループ(The Carlyle Group:業界第2位)、ベインキャピタル(Bain Capital: 投資先業績改善に主軸をおいた大手PEファンド)、テキサス・パシフィック・グループ (Texas Pacific Group:テキサスを本拠とする大手PEファンド) 、ペルミラ・アドバイザーズ(Permira Advisers: 欧州最大手PEファンド)、CVC キャピタル・パートナーズ(CVC Capital Partners: シティグループ出自の大手PEファンド)などがある。また、ゴールドマン・サックス等米国の大手金融機関も第三者の資金を用いた大規模なPEファンドを有す。日本国内では、ユニゾン・キャピタルアドバンテッジパートナーズ、カーライル・グループ、ベインキャピタル、コールバーグ・クラビス・ロバーツなどの投資額が大きい。

抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア(Wikipedia)
ウィキペディアで「プライベート・エクイティ・ファンド」の詳細全文を読む

英語版ウィキペディアに対照対訳語「 Private equity fund 」があります。




スポンサード リンク
翻訳と辞書 : 翻訳のためのインターネットリソース

Copyright(C) kotoba.ne.jp 1997-2016. All Rights Reserved.