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軍事ケインズ主義（ぐんじケインズしゅぎ、Military Keynesianism）は、直接的な戦争ではなく、景気や経済を調整する目的で多大な軍費を投入する政策である。「戦争を頻繁に行うことを公共政策の要とし、武器や軍需品に巨額の支出を行い、巨大な常備軍を持つことによって豊かな資本主義社会を永久に持続させられるとの主張」〔チャルマーズ・ジョンソン「軍事ケインズ主義の終焉 」（岩波書店『世界』2008年4月号）〕。 ==ケインズの言葉== 「軍事ケインズ主義」という言葉は、決して公共投資を軍事面に向けることから連想してできた訳ではなく、ケインズ自身がアメリカ人（とイギリス人）に向かって、戦争準備が大恐慌の傷を受けたアメリカのためになることを表明している。 1939年にケインズは「戦費調達論」で、強制貯蓄の必要性（英国民の犠牲）を説いている〔「大機小機」日本経済新聞2001年9月19日〕。 1940年にケインズは「アメリカ合衆国とケインズプラン」〔「世界の名著」第57巻 宮崎義一訳 中央公論社〕の中で、戦争準備によりアメリカは大恐慌から復活を遂げるだろうと予見した。 ::（アメリカの産業経済の巨大な生産力により）あなた方の戦争準備は（英国と違って）犠牲を必要とするどころか、かえって個人の消費をこれまで以上に促進し、それ（戦争準備による消費の促進と米国の復活）はニューディールが成功しても失敗に終わっても米国民に与えることができなかったものになる。 抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア（Wikipedia）』 ■ウィキペディアで「軍事ケインズ主義」の詳細全文を読む スポンサード リンク
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