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野上軽便鉄道 : ミニ英和和英辞書
野上軽便鉄道[のかみ]
=====================================
〔語彙分解〕的な部分一致の検索結果は以下の通りです。

: [の]
 【名詞】 1. field 
: [じょう]
 (n,pref,suf) 1. first volume 2. superior quality 3. governmental 4. imperial 5. top 6. best 7. high class 8. going up 9. presenting 10. showing 1 1. aboard a ship or vehicle 12. from the standpoint of 13. as a matter of (fact) 13. superior
: [けい]
  1. (n,pref) light 
軽便 : [けいべん]
  1. (adj-na,n) convenience 2. simplicity
軽便鉄道 : [けいべんてつどう]
 【名詞】 1. narrow-gauge railroad 2. light railway
便 : [べん, よすが]
 【名詞】 1. way 2. means
: [てつ]
 【名詞】 1. iron 
鉄道 : [てつどう]
 【名詞】 1. railroad 

野上軽便鉄道 ( リダイレクト:野上電気鉄道 ) : ウィキペディア日本語版
野上電気鉄道[のがみでんきてつどう]


野上電気鉄道株式会社(のがみでんきてつどう、のかみでんきてつどう)は、和歌山県にかつて存在した鉄道会社である。
和歌山県海南市の日方駅から同県海草郡野上町(現在の紀美野町)の登山口駅までを結ぶ鉄道路線である野上線の運営や、同線沿線地域を中心にバス事業を行っていた。野上電鉄野鉄と呼ばれ、現在はその名をかつての関連会社であった野鉄観光野鉄商事(野鉄観光関連会社で直接の資本関係はなし)に残す。監督官庁認可の正式名称では「野上」の読みは「のがみ」だが、沿線においては地名と同じく「のかみ」と発音する。
== 歴史 ==
野上電気鉄道は、たわしロープなどの特産品を、港のある日方町(現在の海南市)へ運搬することを目的に、1913年8月に設立された。1916年2月4日に日方 - 野上(後に紀伊野上に改称。なお、同時に阪井も紀伊阪井に改称)間が開業。紀勢本線箕島 - 和歌山(現、紀和)間の開業よりも8年前のことであった。1928年3月29日には野上(後に紀伊野上に改称) - 生石口間が開業した。
地場資本による経営で大手私鉄の傘下に入らず独立した経営を行っていたが、モータリゼーションの進展による乗客の減少から経営難に陥った。それと同時に特産品の輸送は次第にトラック輸送に置き替えられるようになり、1966年10月1日小口扱い貨物を、1971年6月1日車扱い貨物をそれぞれ廃止した。そのため1971年に全線廃止の方針を打ち出し、第一段階として1973年に沖野々 - 登山口間の廃止を国に申請している。ところが直後に起こった第一次オイルショックにより鉄道見直しの気運が高まったことを受け、1975年に廃止申請を撤回し、国や海南市など沿線自治体の補助金を受けることで延命した。
その後もモータリゼーションの進展は止まることなく、利用客も沿線の高校への通学生と工場の従業員が中心となったため、1983年に交換駅である紀伊野上駅の日中時間帯無人化による運行本数の削減(1時間あたり2本を1本程度に)を実施した。鉄道施設は局部的には近代化整備を実施したものの、全体として老朽化が激しい状態であったが、幸いにも列車運転に支障をきたす重大な故障は廃線まで発生しなかった。
1992年に国の地方鉄道への欠損補助金見直しにより栗原電鉄とともに支援打ち切り対象に指定され、この時改めて全線廃止、会社解散の方針を打ち出した。沿線に住民からは廃止反対運動やさまざまな改善案がだされたものの、単年度で2億4千万円もの赤字を出し、1992年当時の借入金は11億円〔鉄道ジャーナル社『鉄道ジャーナル』通巻330号(1994年4月号) p96〕、1992年度決算での累積赤字は7億円にも上り〔、退職金の資金源もなく〔人員削減などの合理化もできない状態であった〔野鉄にとって、自力再建は到底無理な話であった。方針通り1994年に野上線を廃止し、バス事業も海南市の運送会社大十株式会社に譲渡して会社は解散した。引き継いだバスは大十(2004年から子会社の大十バス)が大十オレンジバスとして運行している。
末期の野上電鉄は補助金に頼り切り、ワンマン化や大手私鉄の経営指導を受け入れるなどの自助努力を怠っていたとの指摘もある〔川島令三『全国鉄道事情大研究 大阪南部・和歌山編』(草思社)。〕。補助金が打ち切られると企業倒産を回避するためとして、全事業を廃止し会社解散の道を選んだ〔倒産の場合は会社更生法や民事再生法の手続きにより会社組織を維持しつつ再建する選択肢も含まれるが、野上電鉄の場合は補助金打ち切りが決まった途端会社解散を選び、その時点で会社の再建を放棄したことになる。〕ことはこういった指摘の裏付けと考えられている。



抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア(Wikipedia)
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