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陸軍少年飛行兵学校 : ミニ英和和英辞書
陸軍少年飛行兵学校[りくぐんしょうねんひこうへい]
=====================================
〔語彙分解〕的な部分一致の検索結果は以下の通りです。

: [りく, ろく]
 (adj-na,n) six (used in legal documents)
陸軍 : [りくぐん]
 【名詞】 1. army 
: [ぐん]
  1. (n,n-suf) army 2. force 3. troops 
少年 : [しょうねん]
 【名詞】 1. boys 2. juveniles 
: [ねん, とし]
  1. (n-adv,n) year 2. age 
: [ひ]
 (n) (abbr) rook (shogi)
飛行 : [ひこう]
  1. (n,vs) aviation 
: [くだり, ぎょう]
 【名詞】 1. (1) line 2. row 3. (2) verse 
: [へい]
 【名詞】 1. (1) (common) soldier 2. rank and file 3. (2) army 4. troops 5. (3) warfare 6. strategy
兵学 : [へいがく]
 【名詞】 1. military science 2. strategy 3. tactics
兵学校 : [へいがっこう]
 (n) naval academy
: [がく]
 【名詞】 1. learning 2. scholarship 3. erudition 4. knowledge 
学校 : [がっこう]
 【名詞】 1. school 
: [こう]
  1. (n,n-suf) -school 2. proof

陸軍少年飛行兵学校 ( リダイレクト:東京陸軍航空学校 ) : ウィキペディア日本語版
東京陸軍航空学校[とうきょうりくぐんこうくうがっこう]

東京陸軍航空学校(とうきょうりくぐんこうくうがっこう)は、日本陸軍軍学校のひとつ。東航校または東航と略される場合がある。航空兵科現役下士官となる少年飛行兵を志願した10代の生徒に基本教育を行った。1937年昭和12年)12月に設立され、学校本部および本校は東京府北多摩郡(現在の武蔵村山市)に置き、生徒数の増加に対応するため1942年(昭和17年)10月、滋賀県大津市に大津教育隊を置いた。
1943年(昭和18年)4月、東京陸軍航空学校は東京陸軍少年飛行兵学校と改称し、同時に大津教育隊は独立して大津陸軍少年飛行兵学校となった。同年9月、さらなる生徒増のため東京陸軍少年飛行兵学校は大分県大分市に教育隊を設置し、翌年5月に大分教育隊は大分陸軍少年飛行兵学校となった。1945年(昭和20年)8月、東京、大津、大分の各陸軍少年飛行兵学校は太平洋戦争大東亜戦争)の終戦により閉校した。ここでは陸軍少年飛行兵学校についても述べる。
== 沿革 ==

=== 設立までの経緯 ===

陸軍の中で特に航空兵科は飛行機の操縦や整備など、高度な技能を持つ下士官を多く必要としていた。そのため通常の徴兵によらず、教育効果の高い10代の志願者を修学させて養成するよう1934年(昭和9年)2月に「航空兵科現役下士官ト為スベキ生徒」(操縦生徒70名、技術生徒100名)を所沢陸軍飛行学校に入校させた。これが陸軍少年飛行兵制度の第1期となるが、当時はまだ正式な名称がなく「少年航空兵」と通称されていた〔『翼をささえて』22頁〕〔『陸軍航空史』306頁〕。
1935年(昭和10年)8月に陸軍航空技術学校が〔彙報 陸軍航空技術学校設置 『官報』第2577号、1935年8月5日 〕、同年12月には熊谷陸軍飛行学校が開設された〔彙報 熊谷陸軍飛行学校設置 『官報』第2682号、1935年12月10日 〕。以後「少年航空兵」は採用時から学校をわけて、技術生徒は陸軍航空技術学校で約3年間、操縦生徒は熊谷陸軍飛行学校で約2年間、それぞれ教育することとした。 
1937年(昭和12年)6月、昭和十二年軍備改変要領(軍令陸乙第10号)が発令された〔『陸軍航空の軍備と運用 (2)』4-5頁〕。これは陸軍の大規模な軍備6か年計画〔「一号軍備計画」と通称される。〕にともない航空兵力を増強するもので〔『帝国陸軍編制総覧 第一巻』68-70頁〕〔『陸軍航空の軍備と運用 (1)』514-516頁〕、教育機関も強化され、陸軍士官学校分校、飛行教育隊〔飛行教育隊とは航空兵科の初年兵を集め、軍人としての基本教育を数か月間行う部隊のこと。のちに航空教育隊に改称される。『陸軍航空史』286-287頁〕とともに東京陸軍航空学校の新設が計画に織り込まれていた。大幅に増加する「少年航空兵」を〔操縦生徒だけでも1936年の年間約100名を、約480名(1年2期制、各期約240名)へ増員する計画であった。『陸軍航空史』304頁〕、従来のように採用時から操縦生徒と技術生徒に区分して別個の学校で教育をせずに、まず東京陸軍航空学校ですべての生徒に基本教育を行うことにしたのである〔『陸軍航空の軍備と運用 (2)』9-10頁〕〔『陸軍航空史』304頁〕。

抄文引用元・出典: フリー百科事典『 ウィキペディア(Wikipedia)
ウィキペディアで「東京陸軍航空学校」の詳細全文を読む




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